2020年9月に菅内閣総理大臣が誕生してからというもの、たびたび注目を集めているのが携帯電話料金の値下げだ。菅総理が内閣官房長官だった頃にも言及していただけに、本人としても肝いりの策であることは間違いなさそうだ。携帯料金の値下げの風潮を喜ぶ声は少なくないが、果たしてそうした人々の何%が自身の契約しているプランをしっかり把握しているだろうか。
今回は、見せかけのおトクな新プランに惑わされないための、注意点についてご紹介していきたい。
「高い」と言われ続けてきたスマホ料金にメスが入る
（Image:Koshiro K / Shutterstock.com） 大手3社は値下げプランを発表したり検討段階に入っている
これまで何度もユーザーから「高い」と声の上がっていた携帯電話の料金。2018年には当時官房長官だった菅総理が、海外のサービスと比較して「4割程度下げる余地がある」と発言したことでも話題となった。最近でも、楽天モバイルのCMで女優の米倉涼子が「日本のスマホ代は高すぎる！」と叫んでいることをご存知の方も多いことだろう。
マーケティング会社のNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが2020年8月に実施した調査によれば、ドコモなど3大キャリアでは通信の品質に対する満足度は高いものの、料金やプランの充実度では改善を期待する声が多いという結果に。一方で3大キャリアのサブブランドやいわゆる格安スマホなどでは逆に、料金面での満足度が高くなり通信速度やエリアの広さに不満を抱く層が多いことが明らかとなった。