またしてもスマホ業界のせこい部分があらわになってしまった。2020年の末から続く値下げ競争で賞賛だけでなく叱責も浴びている印象のあるキャリア各社だが、今度はドコモとauが、自身のキャリアサービスの解約ページを検索に引っかからないようにする“解約ページ隠し”ともとれる手段を行っていたことが明らかとなった。この手のたぐいはもはや企業体質と考えざるを得ないのかもしれない…。
今回は、世間の評判をガッツリと下げたであろう2キャリアと、ライバルが沈んでいったことで好感度が急上昇するかもしれない存在についてお伝えしていきたい。
ドコモとauの残念な姿勢が発覚
今回ニュースとなったのは、ドコモとauのHPの中で「解約」や「MNP転出手続」のページのみ「noindex」のタグが設定されていたという問題だ。総務省の開催する事業者間協議の中で指摘され、auは2020年12月25日に、ドコモも2021年1月20日に同タグを削除したという。ちなみにソフトバンクでは同様のタグは設定されていなかった。
このnoindexタグとは、Google等の検索サイトを使った検索に表示されないようにするためのタグ。つまりドコモとauは、「ドコモ 解約」「au 解約」と検索して解約しようとするユーザーを狙って、ライバルサービスへの流失を妨害していたのかもしれないのだ。
タグをつけた意図はあくまでも推測で憶測の域を出ないのだが、もし本当にそれを狙っていたのであれば、器が小さいと思わざるを得ない。
年明け前後から続くスマホ使用料の値下げ競争では、たびたびスマホキャリアの残念な部分が見え隠れしている。12月にauで発表された新プラン(年明けに発表された「povo」とは別のプラン)では、複雑な割引の条件を加味した金額を前面に押し出した発表がユーザーの不興を買い、SNS上で「au解約」がトレンド入りするなどおおきな話題となったことは記憶に新しい。そんなauとは対照的にシンプルなプラン「ahamo」がユーザーの好評を博していたドコモだが、今回の一件でその評価に自ら水を差してしまったようだ。
そんな勝手に自滅していくライバルたちを見ながら、相対的に評価をあげたであろうキャリアがソフトバンクだ。流失を阻むためにタグをつけることなく、ユーザーファーストの姿勢を示せたことはアドバンテージになり得るだろう。
ソフトバンクは「LINEMO」の中でも、発表当初は付随させていた無料通話分を「発表後に『LINEで通話できるから通話はいらない』という声を受けた」としてオプション化し基本料を下げたのだった。これもまさにユーザーファーストの姿勢で生の声を反映させた格好だ。
3月から4月にかけて、楽天モバイルを含めたキャリア各社の新プランが続々とスタートする。そのときのユーザー動向には、今回の一件の評価が含まれるであろうことも予想される。果たしてユーザーはどう反応していたのか、要注目だ。
参照元:解約ページ/MNP転出ページに検索サイト避けの「noindex」【ケータイ Watch】
参照元:検索時の解約手続ページの非表示について(PDF)【総務省】
※サムネイル画像(Image:Tupungato / Shutterstock.com)