ahamo、povo、LINEMOのスマホ格安新プラン移行で、年間4300億円の国民負担軽減をしていたことが判明!

NTTドコモを中心にこれからさらに値下げが進む?

(Image:Koshiro K / Shutterstock.com)

NTTドコモ「ahamo」を筆頭に、各キャリア+楽天モバイルの携帯料金値下げ合戦は今後も引き続き続きそうだ!

 新プランといえばNTTドコモのahamoを筆頭にKDDIの「povo」、ソフトバンクの「LINEMO」、さらには従量制プランの楽天モバイルの「Rakuten UN-LIMIT VI」など、携帯キャリア各社がそれぞれの特色を打ち出し、年始ごろから盛んなPR合戦が続いていたことは記憶に新しい。新プランによる低廉化は功を奏し、5月12日の時点でNTTドコモが「ahamoの契約数が2021年4月末に100万契約を突破した」ことも発表されている。そこから5月末で1,570万契約ということは、様子見していたユーザー層が相当になだれ込んだとみてよさそうだ。

 また総務省は3月末に「東京の携帯料金は、世界6都市でロンドンに次ぐ2位の安さになった」と発表。「各都市のトップシェアの事業者が提供する20GBプランでの比較」という細かな条件はあるものの、前年の最下位から大きく躍進したことを強調した。

 NTTドコモがahamoを超える「小容量、超低廉な料金」のプランの検討中であることを明かしていたりと、今後も携帯料金はさらに値下げが進むとみられている。毎月1万円近く支払っていたスマホ代が大幅にカットできるのであれば、乗換えを考える余地も大きいのではないだろうか。

 これからも総務省がキャリア4社を追い立てることでユーザーにメリットが生まれるのならば、ぜひとも頑張っていただきたい。その先に、総務省が目指す“負担軽減1兆円”が待っていることだろう。

参照元:携帯新プラン移行は1570万契約 年間4300億円の国民負担軽減か【TBSニュース

オトナライフ編集部
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