55万人調査でわかった「在宅勤務者」は「出社組」よりストレス状態が悪い!? その理由とは

「在宅勤務」は、取り入れるべきか、取り入れるべきではないか。これは意見の割れる問題であり、立場によって、その是非は相いれない面もある。こういう問題の意見は、自分の考えが最も大切だろうが、「自分が気づいていないだけで実は!」ということもある。その一つが、今回のアンケート調査からわかった。それが「ストレス状態」だ。

もちろん、出社することによるストレスはある。ただ、出社しないことによるストレスもあるようだ。結局どっちなんだ、という話なのだが、そのヒントとなる、株式会社ヒューマネージによる約55万人ものストレスチェック結果、かつ経年データに基づく、大規模な分析調査を見ていこう。

高ストレス者が減少した2020年。逆に増加した2021年

高ストレス者の割合は、2020年11.5%、2021年13.0%と、1.5pt増加という結果。年代別も特に若い世代で増加(「株式会社ヒューマネージ」調べ)

そもそもストレスとは、「種々の外部刺激が負担として働くとき、心身に生じる機能変化。」(岩波書店『広辞苑第六版』)とのこと。固いことを言わずにまとめると「外部からの刺激で生じる、嫌な気持ちや身体の変化」だろうか。出社すれば、嫌な上司がいたり、嫌な取引先と面と向かって話さなくてはいけなかったり、というような人から受けるストレスが、最も大きいものだろうか。

労働者が50人以上いる事業所では2015年12月より「ストレスチェック制度」という、毎年1回、ストレスチェックをすべての社員に対して実施することが義務づけられており、ストレスチェックの結果、自覚症状が高い者や、自覚症状が一定程度あり、ストレスの原因や周囲のサポートの状況が著しく悪い者を「高ストレス者」として選定する。

株式会社ヒューマネージによる約55万人ものストレスチェック(経年データに基づく)調査によると、「高ストレス者」の割合を、コロナ禍1年目(2020年: 2019年12月~2020年11月実施分)と、コロナ禍2年目(2021年:2020年12月~2021年11月実施分)のストレスチェック結果で比較したところ、すべての年代で高ストレス者の割合が「増加」しており、特に若い世代ほど増加の度合いが高い(=悪化している)ことがわかった。これは、高ストレス者の「減少」がみられたコロナ禍1年目とは、まったく異なる結果となっている。

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