セカンドストリートの買取はひどいって本当?買取価格の目安や高く売るコツ解説

リユースショップ「セカンドストリート」について、一部ネット上から「買取価格がひどい」という噂が上がっています。

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「セカンドストリート」とは全国750店舗以上の実店舗を構える中古品買取と販売を行う総合リユースショップです。洋服(古着)やブランド品、家電品、ホビー品など幅広い商品を取り扱っていて、実店舗だけでなくオンラインでも買取と販売を行っています。ブランド品や貴金属だけでなく、店舗買取であればノーブランドの品物でも買取ってもらえるのが特徴です。(画像出典:セカンドストリート公式サイトより)

実際に品物を売るとき、定価の何パーセントくらいの買取価格になるのか気になるところですよね。自分が期待した買取金額と実際の買取金額のギャップが大きいほど、「買取金額が低すぎる」という悪い口コミに繋がってしまうこともありえます。

そこで、実際に服の定価とセカンドストリートの買取参考価格を調べてみました。

セカンドストリートの買取はひどいって本当?買取価格の目安や高く売るコツ解説2

たとえば「WACKO MARIA」の2022年モデルのポロシャツは、定価だと3万8,500円。状態A(ダメージや使用感が無い)査定で13,000円と参考買取価格が提示されているため、定価に対して最高で30%程度の買取価格が見込めます。「AURALEE」のストライプシャツは定価3万7,400円で買取参考価格が6,000円なので約16%、「Mila Owen」のブラウスは定価9,900円で買取参考価格が1,800円なので約18%と、販売時期やブランドの人気にもよりますが、服の状態が良ければ定価の10~30%程度の買取価格が見込めるようです。(画像出典:セカンドストリート公式サイトより)

とはいえ、この参考買取価格はあくまで状態Aのコンディションでの目安となっています。今回は買取価格の目安や買取不可となる条件、品物を高く売るコツなど解説します。

セカンドストリートの店頭買取への基本的な申し込み方

セカンドストリートの店舗で買取を申し込む方は、「家の近くにセカンドストリートがあるから」「処分したい服や家電の数が多いのでまとめて買い取ってほしい」といった理由から店頭での買取を希望しているのでは?

セカンドストリートの店舗へ売りたい品物を持ち込んで、店頭買取してもらう基本的な手順は以下の通りです。

セカンドストリートの店頭買取への基本的な申し込み方

【1】売りたい品物と本人確認書類を持って、店頭の買取カウンターへ行きます。予約は不要です。受付用紙に必要事項を記入し、受付番号をもらいます。【2】受付番号で呼び出され、即日で査定が出ます。査定内容に納得できない場合は売らずに持ち帰ることもできるので、査定価格がひどいと思ったら必ずしも買い取って貰う必要はありません。【3】査定に納得できたら本人確認書類の提示とタブレットに署名などを記入すれば、その場で買取金が現金で支払われます。後で詳しく解説しますが、ルエカカードへチャージして買取金をもらうこともできます。(画像出典:セカンドストリート公式サイトより)

店頭買取のほか、Web(宅配)買取の申し込みも可能です。

●セカンドストリートWeb(宅配)買取ご利用ガイドは→こちら

宅配買取の場合、買取不可のブランドなどが細かく定められているので、まとめて送る際は注意が必要です。代表的なブランドでいうと、ユニクロやGU、しまむらなどの服は買取してもらえません。

セカンドストリートの買取価格は本当にひどい?買取価格の目安

セカンドストリートでの買取価格の目安を調べてみました。

服の場合 | 状態Aで定価の10~30%前後

服の場合、買取ブランドに該当し、最近出た商品で状態Aのものであれば、定価の10〜30%前後が買取価格の目安となります。

セカンドストリートの買取価格は本当にひどい?買取価格の目安

たとえばSHARPの液晶テレビはオープン価格ですが、2021年4月発売当時は約13万円で購入が可能でした。状態Aだと3万円の参考買取価格となっており、発売当時の価格の25%程度の買取金額を見込めます。なお有名ブランドのカメラは中古でも価格が下がりにくい商品で、Nikonのミラーレスデジタルカメラは新品の市場価格が14万円前後の商品で、参考買取価格が8万円と60%程度の高い買取金額を見込めます。(画像出典:セカンドストリート公式サイトより)

セカンドストリートで買い取ってもらえないものや査定額が低くなる条件とは

状態Aのブランド品や家電であれば、ある程度まとまった買取額になります。

一方、状態Bや状態Cであれば、買取価格は状態Aの半分以下になることがあります。セカンドストリートでは以下のような条件に合致すると、買取不可、または査定額が減額となるので持ち込む前にチェックしましょう。

製造から一定期間が過ぎた家電

セカンドストリートでは買取する家電を基本的に「製造から10年以内」のものに限っています。つまり、製造から11年以上経過した家電は買取してくれません。そのほか暖房機(熱を発するもの)は6年以上前に製造された品物、プリンターは4年以上前の製造品は買取不可となっています。

また、パソコンについては、ノートパソコンはWindows XP 以前の製造品、macOS 10.6 以前の製造品、ChromeOS搭載の製造品が買取不可となっており、デスクトップパソコンはWindows7 以前の製造品、macOS 10.6 以前の製造品、ChromeOS搭載の製造品が買取不可となっています。

特定のマークや表記がない商品

家庭用圧力なべ、家庭用圧力がま、幼児用ベッド、携帯用レーザー応用装置、石油暖房機などについては、消費生活安全法上の「PSCマーク」がついていないものについては買取不可となっています。
これらのものを持ち込みたい場合はPSCマークが付いているか確認しましょう。

法令により取扱できない品物

さまざまな法令により取り扱うことができない品物も買い取ってもらえません。

広範囲に渡るため、代表的なものを列挙します。

・偽造ブランド品、海賊版DVD(不正競争防止法、商標法)
・アマチュア無線、業務用トランシーバー(電波法)
・低周波治療器、血圧計などの医療機器に該当する品物(医薬品医療機器等法)
・名前や住所が書かれた個人が特定できる品物(個人情報保護法)

衛生上の懸念がある品物

衛生上の懸念がある品物も買い取ってもらえません。たとえば使用済みの水着や下着、シェーバー、電動歯ブラシ、ウォシュレットは買取不可となっています。

状態が悪いもの

状態が悪いものは査定額減額、または買取不可となります。服であれば、ファスナーなどが破損しているものや、目立つシミや汚れ、破れがあるものは買取不可になります。

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