高価だからこそ、間違いのない選択をしたいスマホ。しかしさまざまなメーカーが多くの種類を販売しており、選び方が難しいのも事実。中には国内外で過去に発火事件が起きた機種もあります。今回は「買ってはいけないスマホの特徴」「買って後悔しないスマホ」について解説します。
買ってはいけないスマホの特徴とその理由
「買ってはいけないスマホ」には、以下のような特徴があります。
・リチウムイオンバッテリーが劣化している可能性がある
・セキュリティ面の危険性が高い
とくに中国の一部メーカーの製品は「バックドア問題」が国内外で指摘されており、注意が必要。詳しくはこちらの記事でも解説しています。
（Image:tsyhun / Shutterstock.com） またリチウムイオンバッテリーが劣化したスマホでは「発火」のリスクがあります。たとえば「iPhone 7」はオーストラリアや英国で発火事件が発生した過去があります。バッテリー劣化が疑われる古い機種は、とくに中古品の購入を避けるのも手。バッテリーの劣化度合いは「前の所有者の使い方」が強く影響する傾向があるためです（写真はiPhone 7）
リチウムイオンバッテリーの品質と過去の事故の発生事例
スマホには、基本的にリチウムイオンバッテリーが採用されています。しかしリチウムイオンバッテリーは劣化により、発火リスクがあります。米国メディアHawaiiNewsNowは2022年12月に、ハワイのオアフ島での火災の原因の1/3以上がリチウム電池によるものだと報じています。
国内外ではリチウムイオンバッテリーが原因のスマホ火災が多数発生しています。たとえば埼玉県はリチウムイオンバッテリーの取り扱いについて、県として注意喚起しています（画像引用元： 埼玉県公式ホームページ）
セキュリティ上の危険性 | 一部メーカーは中国の通信スパイ活動との関連性に疑惑がある
（Image:viewimage / Shutterstock.com） HUAWEIやZTEなど中国メーカーのスマホについて、アメリカは中国の通信スパイとの関連性を指摘しています。あくまで「疑惑」の段階ではありますが、たとえば2020年に国内発売されたHUAWEI Mate 30 ProはGMS（Google Mobile Services）の対象外となっています
【発火事件】買ってはいけないスマホのメーカー/機種はあるの？
ここからはバッテリーの過去の発火事例やセキュリティ面の危険性が報じられている具体的な端末について、解説します。まずは過去に発火が確認されている機種を3通り、紹介します。
【左】Apple：アメリカのテクノロジー企業。iPhoneやMacBookを販売しています【中央】Xiaomi：中国発のスマホ・家電ブランドで「中国のアップル」と呼ばれています。【右】SAMSUNGは韓国のテクノロジー企業。スマホではGalaxyシリーズが人気
無論、メーカー側は出荷前に厳しい安全性のテストをしたうえで販売をしています。新品に関しては危険性は低いです。
一方で「バッテリー劣化が進んだ古い端末を数年にわたって使い続ける」など危険性が高い使い方をしてしまうと、事故のリスクがあることも事実。安全性を強く注意したうえで端末を購入したい方は、過去に発火した機種の中古品の購入を避けるのも手です。
Apple | イギリスでiPhone 7の発火事件が発生
イギリスではiPhone 7で電話に出ようとスワイプしたところ、爆発した事件が発生。被害者の手には細かいガラス片が刺さり、iPhone 7を置いていたテーブルには焦げ跡が残りました。（出典： CNET Japan「英国で「iPhone 7」が爆発か–電話に出ようとスワイプした瞬間に」）
なお、iPhone 7はオーストラリアでも本体が発火し、置かれていた車を大破させるという火災事故を起こしています。
SAMSUNG | アメリカでGalaxy A21の発火事件が飛行機の機内で発生
アメリカでは、2021年に飛行機の離陸後にGalaxy A21が発火する事件が発生。離陸後にスマホが過熱し、火花を散らし始めたという証言が報じられています。調査によると、原因となったGalaxy A21は認識できないほど焼き焦げていたとのことです。（出典： CNET Japan「「Galaxy A21」、着陸後の機内で発火–サムスンは調査中」）
Xiaomi | インドでRedmi 6Aの爆発事件が発生
2022年9月にインドで「Redmi 6A」の爆発事故が発生したことがSNSで告発されました。所有者の女性が亡くなったとのこと。投稿では爆発と高熱で溶けて損壊したRedmi 6Aの写真も公開されました。なお、インドではそれまでにもRedmiのスマホが爆発事故を起こした事例が数件報告されています。（出典： OPPOラボ「インドでXiaomiスマートフォンが爆発、利用者死亡と報道」）
【セキュリティ】買ってはいけないスマホのメーカーはあるの？
HUAWEI、ZTEといった中国メーカーのスマホは中国の通信スパイ活動との関連性が国内外で指摘されています。
たとえば日本では2023年2月現在もHUAWEIの端末が購入可能ですが、同社のスマホからはGoogle関連サービスが排除されています。よってGmailなどのサービスは利用不可。セキュリティ面と「使いづらさ」の両面で、「あえて優先して購入する理由」がやや薄いと言えるでしょう。
HUAWEI | アメリカがHUAWEI機種の使用への警鐘を鳴らす
アメリカは2018年に中国ハイテク5社の製品や部品の調達を禁止する方針を決定。目的はHUAWEIの排除といわれており、その後、アメリカの部品や技術を使った製品をHUAWEIに輸出することも禁じました。
アメリカの動きをきっかけに、HUAWEIを排除する動きが世界的に広がっています。アメリカや各国は中国がHUAWEI製品をサイバースパイ行為に利用することを懸念。なお、HUAWEIはユーザーの個人情報の中国政府への提供を否定しています（画像引用元： HUAWEI公式サイト）
アメリカは次世代高速通信の5G市場における覇権を中国が握ることも懸念している様子。2020年6月30日には、アメリカ連邦通信委員会（FCC）が、HUAWEIを通信ネットワーク・5Gの未来に対する「安全保障上の脅威」と正式に認定しました。
なお、日本ではNTTドコモ・KDDI・ソフトバンクの3社がHUAWEIの新機種を発売・予約を停止しています。
さらに、Google・Microsoft・Intelの3社はHUAWEIとの取り引きを停止。日本では現在もHUAWEIのスマホを購入できるものの、今後サービス停止となる可能性がある点に注意しておくべきでしょう。
ZTE | HUAWEIと並んで海外で規制が広がる
ZTEに対しても、HUAWEIと同様に、アメリカを中心に各種規制を行う動きが広がっています。一連の規制は中国の「国家情報法」第7条の「いかなる組織及び個人も、法律に従って国家の情報活動に協力し、国の情報活動の秘密を守らなければならない」という法律に端を発しています。個人情報の漏えいが心配な人は購入を控えるのが賢明です。