LINEMOやpovo2.0などが登場したことで、最近スマホ料金は月3GBで990円、月20GBでも3,000円以下とグッと安くなりましたよね。でも、実は新NISAで株式投資をして株主優待を利用すれば、極限までスマホ料金を安くできることをご存じでしょうか? 場合によってはスマホ料金がタダになってしまうこともあるのです!
【目次】
1.現状でもスマホ料金はかなり安くなっているが……
2.TOKAIホールディングスなら「LIBMO」のスマホ料金が大幅割引に!
3.楽天モバイルは音声+データ30GB/月プランが1年間無料に!
4.ところで新NISAって何? 本当にお得なの?
5.まとめ
現状でもスマホ料金はかなり安くなっているが……
2021年にドコモの「ahamo」やソフトバンクの「LINEMO」などが登場したことで、スマホの料金は月20GBでも月額3,000円以下にまで安くなりました。
また、楽天モバイルも月3GBまでは月額968円、無制限利用では月額3,168円という「Rakuten最強プラン」を提供しています。
格安SIMはさらに安くなっており、日本通信の「合理的シンプル290プラン」なら月1GBで月額290円。ソニーの「NUROモバイル」は月3GBで792円、旅行会社のHISが提供する「HISモバイル」なら月7GBで月額990円となっています(いずれも音声通話付SIM)。
「ここまで安ければもう十分だろう」と思っているアナタ。実は、スマホ料金をもっと安くする方法があるのをご存じでしょうか?
それが新NISAを利用して株を購入し、株主優待でスマホ料金を極限まで安くする方法です。
●日本通信「合理的シンプルプラン290プラン」は→こちら
●HISモバイル「自由自在プラン7GB」は→こちら
TOKAIホールディングスなら「LIBMO」のスマホ料金が大幅割引に!
静岡を中心にエネルギー関連やCATVサービスなどを展開する「TOKAIホールディングス(3167)」では、自社が展開する格安SIM「LIBMO(リブモ)」の料金が株主優待で割引されます。
TOKAIホールディングスの株主優待は、飲料水宅配サービスやQUOカード、TLCポイント(WAONなどに交換可能)などがもらえるコースが複数用意されていますが、そのなかに「株主優待Eコース」もあります。
このコースはLIBMOのスマホ料金割引となっており、100株持っていれば月350円、300株以上なら月850円、5,000株以上なら月1,880円も割引されるのです。
●LIBMO「2023年3月期TOKAIホールディングス株主優待制度受付開始のお知らせ」は→こちら
ちなみに、割引適用期間は6カ月ですが、株主優待は年2回(3月・9月)実施されるので、実際には1年間通して適用されます。
たとえば、LIBMOの「なっとくプラン月3GB(音声通話付)」は月額980円ですので、300株以上持っていれば毎月850円割引され、月額料金はたった130円で済むわけです。
■株主優待Eコースの割引内容
保有株数 | 月額割引額 | 割引期間 | 割引額合計 |
100~299株 | 350円/月 | 6カ月間 | 2,100円 |
300~4,999株 | 850円/月 | 6カ月間 | 5,100円 |
5,000株以上 | 1,880円/月 | 6カ月間 | 1万1,280円 |
TOKAIホールディングス株を100株持っていれば月350円、5,000株以上なら月1,880円もLIBMOのスマホ料金が割引されます。期間は6カ月ですが、年2回実施されるので1年間適用されます(図はLIBMO公式サイトを基に筆者が作成)
ちなみに、TOKAIホールディングスの株価は、24年3月1日現在で約1,000円なので100株を購入するには10万円の投資が必要になりますが、配当金も出ますので新NISAの投資先としては悪くないでしょう。
楽天モバイルは音声+データ30GB/月プランが1年間無料に!
通信会社の株主優待では楽天モバイルにも注目です。楽天グループ(4755)では2023年まで楽天モバイルのデータ通信専用eSIM(月30GB)を株主優待で無料提供していました。
しかし、あまり使い勝手がよくなかったこともあり、2024年2月14日に楽天グループは新たな株主優待として「音声+データ30GB/月」プランを1年間無料にすると発表したのです。
●楽天グループ「株主優待制度」は→こちら
●楽天グループ「剰余金の配当(無配)及び第27期 株主優待制度(内容変更)に関するお知らせ」は→こちら
ただし、配当金はなく、株主優待の初回は2023年12月末時点で100株以上保有している必要があり、eSIMは4月下旬から送付され、5月1日より適用される予定です(物理SIMカード(pSIM)を申し込むことも可能)。
したがって、今から楽天グループの株を購入してもすぐに利用することはできず、早くても2025年から無料になる点はご注意ください。
また、株主優待で無料になるのは「Rakuten最強プラン」ではなく、法人プランの「音声+データ30GB/月」プランと同等のようです。
こちらの法人プランは月額3,048円で提供されていますから、年間3万6,000円以上得する計算になりますね。
とはいえ、Rakuten最強プランではないので、SPU特典(Rakuten最強プランご契約で+4倍)は対象外となります。
楽天モバイルの株主優待で気になるのが、楽天経済圏にどっぷり漬かっているいる人の多くが、すでに楽天モバイルのRakuten最強プランに加入していることでしょう。
株主優待を利用すると、別に音声+データ(30GB/月)を利用することになり、2つの楽天モバイル回線をデュアルSIMで使うことになります。
Rakuten最強プランは月額3,278円で無制限利用できるので、あまり株主優待の意味がないようにも思えます。
しかし、Rakuten最強プランは段階従量制なので、株主優待で30GBを無料で利用できれば、Rakuten最強プランのほうは月3GB(月額1,078円)に抑えられる可能性もあります。その場合は毎月2,200円も安くできますので、株主優待を利用する意味は十分あるでしょう。
●楽天モバイル「 Rakuten最強プラン(料金プラン)」は→こちら
楽天グループの株価は2024年3月5日時点で822円程度ですから、100株では8万2,200円ほどの投資になります。現在、楽天グループでは配当金がありませんが、株主優待を利用すればスマホが1年間無料になるのは見逃せませんね。
なお、ひとつのスマホで2つの回線を使用できる「デュアルSIM」の使い方については、こちらの記事を参考にしてください。
ところで新NISAって何? 本当にお得なの?
それでは、最後に新NISAの制度についてザックリおさらいしていきましょう。
そもそも2023年までは「一般NISA」と「つみたてNISA」の2種類がありました。これはいずれも投資するときの優遇制度です。
通常、株式の売買や投資信託などで出た利益に対して約20%の税金がかかるのですが、NISAなら非課税となります。
たとえば、株の売買で10万円の利益が出た場合は、約2万円が税金となるため実質利益は8万円になってしまいますが、これがNISAなら非課税で10万円を丸々もらうことができるのです。これはお得ですね!
2024年から始まった新NISAでは、一般NISAとつみたてNISAの併用が可能となりました。
一般NISAでは期間が最大5年で上限が年間120万円、つみたてNISAは最大20年で上限が年間40万円だったものが、新NISAでは期限がなくなり、成長投資枠の上限金額が年間240万円、つみたて投資枠の上限金額が年間120万円=合計360万円(最大金額1,800万円の内訳は、成長投資枠1,200万円、つみたて投資枠600万円)に拡大されたのです。
■NISAと新NISAの違い
新NISA | NISA | ||
一般NISA | つみたてNISA | ||
最大金額 | 1,800万円 | 600万円 | 800万円 |
年間投資額 | 360万円 | 120万円 | 40万円 |
非課税期間 | 無期限 | 5年間 | 20年間 |
一般とつみたてに分かれており、利用期限もあったNISAですが、2024年から年間360万円で無制限となりました。これでかなり投資がしやすくなっています(表は筆者が独自に作成)
株式投資で注意したいのは、新NISAでの成長投資枠の上限金額が年間240万円であることです。
たとえば、TOKAIホールディングスの株価は1,000円前後なので、「なっとくプラン(8GB)」を無料にするために5,000株を買うには約500万円の投資が必要になります。
しかし、成長投資枠の上限金額は年間240万円ですので、新NISAの非課税枠で500万円を一度に投資することはできません。ご注意ください。
まとめ
いかがでしょうか? 今回は新NISAの非課税枠を利用して株を購入し、株主優待でスマホの料金を極限まで安くする方法を紹介しました。
LIBMOや楽天モバイルなら、株主優待を利用してスマホの料金をタダにすことも可能なので、新NISAで投資するなら株主優待狙いで株を購入するのもアリでしょう。
ただし、新NISAでは投資した利益の約20%の税金がかからないのでお得なのですが、株価が下がってしまえば資産価値がマイナスになることがあります。
また、株主優待の内容は突然変更されたり終了されれる可能性があることをご了承ください。
投資はあくまでも自己責任で行うこと! そして、必ず余剰資金で行うことが重要ですよ。
※新NISAに関する詳しいことは、金融庁の「新しいNISA」を参考にしてください。