意外と知らないウィキペディアが寄付を催促する理由と「寄付するとどうなるのか」

ウィキペディアを利用していると、時々画面上部に寄付を求めるメッセージが表示されることがあります。「無料の百科事典なのに、なぜ寄付が必要なの?」「寄付すると何が変わるの?」といった疑問を抱いた方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、意外と知られていないウィキペディアが寄付を催促してくる理由と「実際に寄付するとどうなるのか」を解説します。

結論から言えば、寄付をすると「非常に熱く、心のこもったお礼のメール」が届き、翌年の同時期くらいにも寄付の催促が来るようになります(※寄付額は減額可能です)。

ウィキペディアが寄付を催促してくる理由は?

ウィキペディアは世界で最も閲覧されているウェブサイトの1つですが、非営利組織によって運営されています。広告収入や購読料に頼らず、ユーザーデータの販売も行わないため、寄付が主要な資金源となっています。

寄付金は、サーバーの維持管理、技術インフラの整備、人件費など、ウィキペディアの運営に不可欠なさまざまな用途に使用されています。

ウィキペディアに寄付をすると具体的にどうなるの?

ウィキペディアには300円からの寄付が可能です。寄付するとお礼画面が表示され、非常に熱く、心のこもったお礼のメールが送られてきます。

ウィキペディアに寄付をする方は、少なからずウィキペディアの集合知的な百科事典のコンセプトに共鳴していることが多いのではないでしょうか。そうした方がこのメッセージを読むと、少なからず心を動かされると思います。

300円から単発での寄付が可能なので、もし興味があれば一度は寄付をしてみるのがおすすめです。

そうして実際に寄付をすると、翌年の同時期くらいにもウィキペディアから再度の寄付を求めるメールが送られてくるようになります。

定期的な寄付の依頼が来ることを意味しますが、四六時中寄付依頼が来るわけではないので、ウィキペディアの理念に共鳴している方にとってはさほどのしつこさを感じるものではないでしょう。

ウィキペディアの寄付の催促には批判の声も大きい

ウィキペディアの定期的な大規模な寄付キャンペーンに対して、ネット上では批判の声が上がることがあります。

特に、記事の可読性を損なうほど大きく表示される寄付バナーに違和感を覚える人もいます。

運営元のウィキメディア財団は財務情報を公開していますが、支出が年々増加しているという指摘もあります。

このため、寄付の呼びかけが過剰ではないかという意見も出ています。

ウィキペディアの理念には賛同しつつも、寄付の方法や使途に疑問を感じる場合は、ウィキメディア財団の公開財務資料を精査した上で寄付を判断するのが良いでしょう。
一度寄付したからといって、毎年続ける必要はありません。また、「全面的には賛同できないが、少額なら寄付してもよい」と考える場合は、減額して寄付することも可能です。

ウィキペディアへの寄付のやりかた

実際にウィキペディアに寄付を行う方法をご紹介します。

まずは、ウィキペディアの寄付サイトにアクセスします。

【1】①寄付する金額を選択し、②支払い方法を選択します。クレジットカード、PayPal、Google Payから選択可能です

【2】次に、選択した支払い方法に応じて支払情報の入力ページに遷移します。③支払情報の入力を行い、④「この内容で寄付する」をクリックすれば完了です

ウィキペディアに寄付をする場合の注意点

ウィキペディアに寄付をする際の注意点をご紹介します。

「今回のみ」と「毎月の定期寄付」がある

ウィキペディアへの寄付は、「今回のみ」の一回限りの寄付と「毎月の定期寄付」の2つがあります。

なお、ウィキメディアによると、1回の寄付の平均額は約2,200円、毎月の寄付の平均額は約600円とのこと。金額は自分で選ぶことができますが、毎月を選んでしまうと固定で毎月引き落とされてしまうので気を付けましょう。

自分の経済状況と、自分がどれくらいウィキペディアに助けられているかを考えて納得できる金額を寄付することをおすすめします。

もしも金額に迷ったら、とりあえず文庫本一冊から単行本一冊程度の寄付を「今回のみ」すると良いでしょう。

一度寄付をすると定期的に寄付の依頼が来る(※減額して寄付可能)

先述した通り、ウィキペディアは一度寄付するとその後も定期的に寄付の催促メールが届くようになります。前年と同じ金額ではなく、減額しての寄付も可能ですが、この依頼は必ず応えなければならないものではありません。

まとめ

ウィキペディアの寄付は、一回限りの寄付か定期寄付かを選択可能。様々な支払い方法が用意されています。また、寄付後も追加の依頼が来る可能性がありますが、これに応じるかどうかは個人の判断に委ねられています。自身の経済状況を考慮したうえで、支援の方法を選択することが大切といえます。

オトナライフ編集部
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