楽天モバイル「iPhone SE（第2世代）」実質0円が話題、一気にシェア拡大なるか

楽天モバイルが、「実質0円」で「iPhone SE（第２世代）」を購入できるキャンペーンを開催している。コンパクト＆高コスパ＆ハイスペックと三拍子そろったiPhone SE（第２世代）は人気機種なので、これを機に楽天モバイルに移る人が増えることも十分に考えられるだろう。

人気機種iPhone SEを「実質0円」で手にできるキャンペーン実施中

大手4キャリアの中で、いつも革新的な取り組みを行う楽天モバイル。2022年2月22日から「実質0円」でiPhone SE(第二世代・64GB)が購入できるキャンペーンを開催している。しかも終了日は未定と、長期にわたって行われる可能性もありそうだ。

iPhone SE(第2世代)は人気機種であり、楽天モバイルはオリコン顧客満足度調査の携帯キャリア総合ランキングで堂々1位を獲得（2021年12月1日時点）していることもあり、これを機に他キャリアから移る人が増えるのではないか。

楽天モバイルの本気！約50,000円のiPhoneを実質無料で放出

「楽天経済圏」をどんどん広げていきたい楽天。買い物は楽天市場、金融サービスは楽天銀行や楽天証券を利用し、通信キャリアは楽天モバイル、とグループ内でサービスをまとめることで、ポイント加算率があがり、利用者の満足度もあがるという仕組みだ。その経済圏を広げるべく、楽天モバイルは数年前に「第4の事業者」として携帯通信サービスに本格参入したが、楽天グループの赤字が３期連続となっている。モバイル事業での基地局整備などの設備投資などが膨らんだことが原因とみられている。直近の2021年12月期の決算では最終損益が1,338億の赤字で、過去最大だった。

自社設備が整わない地域ではKDDIから回線を借りる「ローミング」を行っているが、その費用がかさんだのが大きな負担とは、三木谷社長の声。現在KDDI回線エリアは縮小傾向にあり、楽天モバイルの山田社長も22年1～3月期が収益のボトムになるとの見方を示しているが、携帯事業の黒字化は容易ではなさそうだ。基地局整備などで巨額の投資をしたが、今後も減価償却が負担となる。新規契約数も伸び悩んでおり、損益分岐の新規契約数は四半期あたり100万～150万とされるが、21年10～12月は39万と7～9月の45万と連続して目安を下回ったことも報じられている。

そんな状況下で行う今回のキャンペーン。赤字が続いているにもかかわらずiPhoneを実質0円で提供してしまうのだから、その本気度・出血大サービスぶりはかなりのものだ。ここで一気にシェアを拡大することができるのか。1年無料キャンペーンなど、今までにも目を引く施策を打ってきた楽天モバイル。今後も目が離せない。

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※サムネイル画像は（Image:「楽天モバイル」公式サイトより引用）