米・Apple社が2024年5月に発売するiPadの新型モデルを発表し、話題を呼んでいる。持ち運びやすさや使い勝手のよさから、タブレット端末を従業員に支給する企業まで登場しているというが、リアルなシェアは一体どうなっているのだろうか。今回はそのアンケート調査の結果を見ていこう。
iPad端末の平均購入価格はAndroid端末の2倍以上
株式会社MM総研は2024年1月～2月に、タブレット端末の利用について15～69歳の男女を対象として、24414人から回答を得たプレ調査と1640人の回答を得た本調査を実施した。プレ調査によると31.8%の世帯がタブレットを所有しているという。
所有台数は、26.4%が1台、3.8%が2台、1.6%が3台以上と回答。タブレットが一家に一台あれば特に問題ないと考えている世帯が多いようだ。
使用しているタブレットのOSは、「iPadOS」が53.4％、「Android」が41.5％、「Windows」が5.1％という結果に。また、タブレットの利用用途に関する質問では、81.6%が「インターネット検索・情報収集」、76.7%が「動画視聴」と回答。これらはスマホでも可能だが、やはり大画面で検索や動画視聴できる点がタブレットの魅力なのだろう。
タブレットの平均購入価格は48,968円。OS別に見ると、iPadOSが63,433円、Androidが30,632円、Windowsが58,864円であり、スマートフォンと同様にApple製品は比較的高価で、Android端末はコスパがよい傾向にあるようだ。
テレビや広告はタブレット選びの参考になりにくい？
ユーザーがタブレットを選ぶ際、何を参考にしているのだろうか。
本調査の結果では、最も多くの人が参考にしていたのは「メーカー情報（ウェブサイト・カタログなど）」（39.0%）であり、次いで「価格.comやAmazonなどECサイトの情報･レビュー」（31.2%）、「店頭の展示や販売員の勧め」（24.5%）が続いた。
メーカーの情報やユーザーの声を判断材料とする人が多い一方で、「新聞や雑誌の広告・記事」「テレビ」などのメディア広告を参考にする人は10%にも満たない。広告は認知度向上には役立っているものの、購入の決め手にはつながりにくいようだ。
タブレット購入で最も重要視しているポイントについてのアンケートでは、「本体価格」が28.8%で最も高く、そのほか「操作性・使いやすさ」「サイズ・重量」「ブランド・人気」などの意見も挙げられた。価格重視の人はAndroidを、操作性やブランド重視の人はiPadを好むのかもしれない。
出典元:【MM総研】
※サムネイル画像は（Image:「Apple」公式サイトより引用）