「Android OSのスマートフォンは、iPhoneの15倍も不正アプリによって感染している」そんな驚きの数字をアップルが公表した。アップルによれば、グーグルが開発するAndroidスマホはAndroidを開発するグーグル以外の企業が運営する配信サイトからもアプリをダウンロードできるため、安全性が確保しきれていないということのようだ。
確かにiPhoneはアップルの運営するApp Store以外からアプリをダウンロードできない仕様であり、この主張は正しいようにも思える。しかしアップルの意図は別のところにもあるように感じるのだが…？
アップルがiPhoneの安全性をうったえる
日本は世界的に見てもiPhoneユーザーの割合が高い地域だ
朝日新聞デジタルは6月23日、アップルが「グーグルのAndroidスマホは、不正ソフトによる感染が『iPhoneの15倍に上る』」という研究例を紹介していたことを伝えている。アップルの報告書では、「娘にせがまれて、父親がAndroidスマホでグーグル以外の企業が運営する配信サイトからゲームをダウンロードしたところ、気づかないうちに次々と課金されてしまう例」などが紹介されているという。それと対比させるように「iPhoneではApp Storeからしかアプリをダウンロードできないため安全性が確保されている」とも述べているようだ。
スマホは便利なものだが、危険も潜んでいることを忘れてはならない
アップルのこの言い分自体は、間違っている点は無いかもしれない。しかし問題はこの発表をするに至る背景に、アメリカ議会などから「アップルはiPhone用アプリの他社サイトからのダウンロードを許さず、門番のようになっていて競争を阻害している」という批判に対する自らの正当性の主張が含まれていることがやや気にかかってしまう。過去には「App Storeの販売手数料が高すぎる」という批判に対しても、「アプリの不正チェックなどにかかるコストを考慮すると不可欠なものである」として反対の姿勢を示していたからだ。正論ではあるのだが、自身のサービスの維持のため詭弁を弄しているように感じてしまうのは筆者だけだろうか。
また、「グーグルのAndroidスマホがiPhoneの15倍感染している」という主張も、AndroidスマホとiPhoneの普及率の差を考えると、簡単に比較していいものか怪しくなってくるだろう。StatCounterのデータによると2021年5月時点でAndroid OSの世界シェアが72.72%に対し、iOSは26.46%となっている。単純な件数で見れば3倍近い差が存在し、その差が大きいだけAndroidスマホのほうが感染件数は増えることだろう。割合で考えたとしても、ハッカーが悪意あるプログラムを作るにあたって、狙える数の多いAndroidスマホ用のプログラムを作成するのは妥当な判断と言えるはずだ。その分、Androidスマホの感染件数が高まるのも自然なことと考えられる。
当然ながら、アップルがApp Storeで“門番”をやっていることで感染が少ないのも事実だ。しかし大切なのは「安全なデバイスを使う」こと以上に「ユーザーが危機管理意識を持って使う」ことではないだろうか。どんなに安全性の高いものを使っても、ユーザーがノーガードで使っていたら悪意ある何かに引っかかってしまうかもしれない世の中なのだから。
参照元:アンドロイドの感染リスクは15倍 アップルが報告書【朝日新聞デジタル】
※サムネイル画像（Image:Mr.Mikla / Shutterstock.com）