株式会社groove agentは2022年1月20日~21日、東京都に住む30代~40代の女性を対象に「住宅購入に対する意思や希望」についてアンケート調査を実施。2,000名から回答を得た。
都心部のなかの都心部である東京に住んでおり、かつ、ライフスタイルの変化を迎えることが多い30代〜40代女性たちの住まいに関する意識は、一体どのようなものなのだろうか。
超現実的すぎ!?な東京都30代〜40代女性
まず、住宅購入に対する意思や希望を聞いたところ、「購入の意思や希望はない」が78.5%、「購入の意思や希望がある」が21.5%という結果となった。マイホームを持ってみたいと思うこともなく、そんなつもりもない人が8割近くもいるなんて、非常に現実的すぎる数字に感じてしまった。
参考までに総務省統計局の「平成 30 年住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計」によると、日本全国の持ち家住宅率は61.2%であり、東京都のみの持ち家住宅率は全国47都道府県中46位で、45.0%となっている。また、年代別に見た持ち家比率では、20代前半で5%以下、20代の後半で10%と若い世代では低いものの、結婚や出産などを経て家族構成が決まりやすい30代では40%程度まで引き上がる。
こういった調査結果と比較してみても、やはり東京都の30代~40代女性はマイホームを持つことを夢としない人がとりわけ多いようだ。
マイホーム希望しない理由は「不安」が最多
では、なぜ住宅購入の意思や希望がないのだろうか。その理由としてあがった回答は、少ないほうから「天災のリスク」5.4%、「転勤の可能性がある」6.2%、「結婚の可能性や予定がある」6.7%、「相続の予定がある」9.3%、「その他」9.7%、2位には「転居の自由度が下がる」14.0%となった。
そして堂々の1位は、48.7%もの人が回答した「収入減少など住宅ローンを払い続けることへの不安」となった。金銭的に不安があれば、人生で最も大きい買い物である住宅の購入を渋るのも無理はないだろう。
一方、「購入行動を起こすポイント」について聞いた質問では、「予算の見通しがついたら」という回答が54.1%となり、ネックとなっている金銭面の不安が解消されれば、住宅購入を前向きに検討する人が半数以上いることが分かった。次いで「住みたいエリアの確定」27.7%、「仕事の都合に見通しがついたら」11.6%、「同居人数の見通しがついたら」5.0%という回答が続き、働き方や晩婚化などの影響も少なからず住宅購入の検討に関係している様子が伺えた。
コロナ禍で収入の減少や、突然仕事がなくなったという人々のニュースを見ていて、事態の深刻さがひしひしと伝わってくる昨今。「自分にも同じことが起きたらどうしよう」という不安がこれからも続くようであれば、しばらくは住宅購入の検討どころではなさそうだ。
出典元:【約8割が購入意思がない】東京都に住む30代〜40代女性の住宅購入に対する意思や希望の有無、購入行動を起こすポイントについてアンケート調査を実施【ゼロリノベ】
※サムネイル画像は(「写真AC」より引用)