「在宅勤務」は、取り入れるべきか、取り入れるべきではないか。これは意見の割れる問題であり、立場によって、その是非は相いれない面もある。こういう問題の意見は、自分の考えが最も大切だろうが、「自分が気づいていないだけで実は！」ということもある。その一つが、今回のアンケート調査からわかった。それが「ストレス状態」だ。
もちろん、出社することによるストレスはある。ただ、出社しないことによるストレスもあるようだ。結局どっちなんだ、という話なのだが、そのヒントとなる、株式会社ヒューマネージによる約55万人ものストレスチェック結果、かつ経年データに基づく、大規模な分析調査を見ていこう。
高ストレス者が減少した2020年。逆に増加した2021年
高ストレス者の割合は、2020年11.5％、2021年13.0％と、1.5pt増加という結果。年代別も特に若い世代で増加（「株式会社ヒューマネージ」調べ）
そもそもストレスとは、「種々の外部刺激が負担として働くとき、心身に生じる機能変化。」（岩波書店『広辞苑第六版』）とのこと。固いことを言わずにまとめると「外部からの刺激で生じる、嫌な気持ちや身体の変化」だろうか。出社すれば、嫌な上司がいたり、嫌な取引先と面と向かって話さなくてはいけなかったり、というような人から受けるストレスが、最も大きいものだろうか。
労働者が50人以上いる事業所では2015年12月より「ストレスチェック制度」という、毎年1回、ストレスチェックをすべての社員に対して実施することが義務づけられており、ストレスチェックの結果、自覚症状が高い者や、自覚症状が一定程度あり、ストレスの原因や周囲のサポートの状況が著しく悪い者を「高ストレス者」として選定する。
株式会社ヒューマネージによる約55万人ものストレスチェック（経年データに基づく）調査によると、「高ストレス者」の割合を、コロナ禍1年目（2020年: 2019年12月～2020年11月実施分）と、コロナ禍2年目（2021年:2020年12月～2021年11月実施分）のストレスチェック結果で比較したところ、すべての年代で高ストレス者の割合が「増加」しており、特に若い世代ほど増加の度合いが高い（＝悪化している）ことがわかった。これは、高ストレス者の「減少」がみられたコロナ禍1年目とは、まったく異なる結果となっている。
有意差とは、2群の得点の間に、統計的に有意な差があること。＊の数が多いほど明確な差があるといえる（「株式会社ヒューマネージ」調べ）
ストレスを他人から受けるものだとすれば、在宅勤務が広がっていればストレスは減少するはずだ。そこで同調査では、テレワークの影響を把握するため、「在宅勤務者（※原則、フルリモートで出社せず）」群と「出社組（※週1以上出社している）」群に分け、ストレスチェックの結果を比較した。
その結果として判明したのは、ストレス状態（定義：ストレスチェックの「ストレス反応」尺度の値）は、「在宅勤務者」群が「出社組」より悪く、詳細分析において「働きがい」（定義：ストレスチェックの「働きがい」尺度の値）も、「在宅勤務者」群の得点が「出社組」より悪いこと。つまり、「在宅勤務者」群の方がストレスを感じており、かつ「働きがい」を感じていない、ということだ。
働きがいとは、いったいどう感じるものなのか。同調査ではそこまでの回答はない。二つの違いから察すると、人との接触の差が影響しているのだろうか。在宅勤務のメリットはいくらでもある。ただ、これが長期化することで浮き彫りになったデメリットもある。さて、この結果、どう受け止める！？
出典元：株式会社ヒューマネージは→こちら
※サムネイル画像は（「写真AC」より引用）
