詐欺や強盗をはじめとした物騒な事件が世間を賑わせている。住まいのセキュリティ強化や危機意識の再認識など、気を引き締めている人は多いと思うが、日常にはまだまだ、悪事のリスクがあふれている。そのひとつがフィッシング詐欺だろう。誰しも一度は、金融機関や携帯キャリアと偽った詐欺メールを受信したことがあると思うが、最近では身近な小売店をかたるフィッシング詐欺が横行している。危険が降り注ぐ前に、ぜひ詳細を確認してほしい。
ビックカメラが「不信なメール」について注意喚起中！
ユーザーを守るためビックカメラは最善の啓蒙活動を行っている（画像は「ビックカメラ」公式サイトより引用）
2月3日にフィッシング対策協議会が発表した情報によると、家電量販店のビックカメラをかたるフィッシングの報告が増加している。例として挙げているメールの内容としては、「ビックカメラネットショップサポートセンター」を名乗る送信者から、ビックカメラの会員に向けたもので、ビックカメラのWEBサイト上で本人確認認証が行われたこと、それにともない不正ログインを防ぐためのメールであることを装っている。
不信メールの文面例。144589よく読むと、おかしな箇所に「？」があり違和感を覚える。署名には「ビックカメラネットショップサポートセンター」とある（画像は「フィッシング対策協議会」サイトより引用）
よくある確認サービスの“ふり”をしているため、直近でビックカメラのネットショップを利用した会員、利用せずともビックカメラ会員である受信者は、深く考えず指定URLにアクセスしてしまう可能性はおおいにある。
築き上げたブランドをフィッシングに利用されたビックカメラも黙っていない。ユーザーのリスク回避を促すため、公式サイト上で不審なメールの存在と、それらの誘導するサイトURLには決してアクセスしないこと、万が一クリックしても、会員IDやクレジットカード情報などの個人情報を入力してはいけない旨を発信している。
フィッシング業者はビックカメラの知名度を利用？
ブランド力を悪事に利用されては、ビックカメラもたまったものではない（「業界動向サーチ」調べ）
ビックカメラのブランドがフィッシング詐欺に悪用された背景には、家電量販店業界における地位が関係していることが考えられる。業界の動向、現状、シェアなどを紹介する業界動向サーチの情報によると、2021年から2022年にかけての家電量販店業界の売上高＆シェアランキングでは、ヤマダHDについでビックカメラは、第2位にランクイン。都内を中心にしながらも、中部、関西、九州など西日本エリアに幅広く出店するだけに、フィッシング事業者は無差別的にメールを送信しても偶然、会員に届く可能性は十分にある。
ビックカメラに限らず、自身が会員やユーザーになっている事業者からピンポイントでメールが届いたときこそ要注意だ。正規メールか、フィッシングメールかを冷静に見極めて、適切な対応を行ってほしい。
出典元:【フィッシング対策協議会】
引用元:【ビックカメラ】
出典元：家電量販店業界の動向やランキングなど【業界動向サーチ】