近年、日本各地でも大規模な地震が発生しているが、災害時への対策はどれぐらいの人が意識しているだろうか。9月1日の「防災の日」に先だって、ソニーネットワークコミュニケーションズが提供する高速光回線サービス「NURO（ニューロ）光」は、2011年以降震度6以上の被災経験がある（以降、災害経験者）200人と、震度6以上の災害を経験したことがない（以降、災害未経験者）200人の合計400人を対象に、「いざという時のインターネットの使い方」について2024年7月9日～10日にオンライン調査を実施した。調査結果を詳しくみていこう。
災害経験者の約7割が災害時のインターネット状況に不便を感じた
被災した際の居場所は在宅と外出が同率の割合だった（「ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社」調べ）
まず災害経験者に、被災した際に在宅だったか外出していたかを聞いたアンケートでは、在宅が40％、外出が42.9％とほぼ同率であった。当時のインターネットの接続状況については、38％が「つながらなかった」、33.5％が「つながりづらかった」と回答し、約7割が不便を感じていたことが明らかとなった。
（「ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社」調べ）
また、全員に対して「災害時にインターネットがつながらないと不安に感じるか」と聞いたアンケートでは、「不安になる」と回答した人が約9割にのぼった。不安な理由として最も多かったのが「コミュニケーションツールが使えず、家族や知人、同僚などの安否確認ができない」という意見で、58.8％であった。
では実際に、災害経験者はインターネットがつながりづらい・つながらなかった状況でどんな不安を感じたのだろうか。最も多かった意見が「コミュニケーションツールが使えず、家族や知人、同僚などの安否確認ができなかった」で69.9％、次に「情報検索ができず、災害状況の確認ができなかった」55.9％、「コミュニケーションツールが使えず、自身の状況を家族や知人、同僚などに伝えることができなかった」48.3％であった。
インターネットの個人利用が制限される場合に備えて、デジタルツール以外での連絡先の管理や、パソコンが設置されている避難所の把握など、人と情報につながる術を日頃から考えておくと良さそうだ。
約8割が災害に対する警戒が高まったと回答
直近30年で南海トラフ地震や首都直下地震などの大地震の発生が高確率で予想されていることを知っている人は2024年で約8割と、昨年より１割上回った（「ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社」調べ）
今年に入ってからも地震や水害などの災害が多数発生していることを受け、昨年と比較して災害に対する警戒意識を聞いた調査では、19％が「とても警戒が高まった」、56％が「やや警戒が高まった」と回答し、約8割が警戒意識の高まりを感じていることがわかる。
（「ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社」調べ）
ところが、災害時にインターネットが接続しなかった状況に備え、実際に対策ができていると答えた人はわずか2.5%に留まり、意識はあるものの行動に移せていない人が多いようだ。
（「ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社」調べ）
災害時の情報収集には避難指示や気象警報、緊急地震速報の情報を得ることができる災害用アプリが有効だ。災害用アプリについては、昨年より4％増の25.3％の人がインストールしていると回答。また、携帯キャリアが災害時に無料開放する公衆無線LANサービス「00000JAPAN」（ファイブゼロジャパン）は、スマホが圏外になってもインターネットを利用することができる。
（「ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社」調べ）
公衆無線LANサービス「00000JAPAN」を知っていると回答した人は13.8％、日頃からコンビニや駅など公衆無線LAN「00000JAPAN」の提供場所を認知していると回答した人は17.3％と、まだまだ認知が低いようだ。
いつでも、どこにいても、人や情報とつながれる社会に慣れている我々にとって、災害時に人や情報と全くつながれない状況に陥るのは、とても不安なことだろう。日頃からコミュニケーション手段の対策を考えておき、いざという時の不安を少しでも和らげられるよう準備しておきたい。
出典元:【ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社】
