市場の減速感が漂い始めているスマートウォッチ。実際に市場規模はどのように推移しているのでしょうか。また、今後どのように変化するのかも気になるところです。そこで今回は、「スマートウォッチの国内販売台数の推移・予測に関する調査」をご紹介します。
2024年度上期の販売台数は5.3%減少 健康管理機能の強化で市場は拡大予測?
株式会社MM総研では、「スマートウォッチの国内販売台数の推移・予測に関する調査」を実施。まずはじめに、スマートウォッチ販売台数の推移・予測を見ていきましょう。
2024年度上期(2024年4~9月)の国内販売台数は170.7万台で、前年度同期より5.3%減の結果になりました。
スマートウォッチの市場はコロナ下の健康意識の高まりによって急成長していましたが、需要が一巡したこと、端末価格が上昇したことなどの影響で、2024年度上期の販売市場も前年度を下回っています。
では、今後スマートウォッチ市場はどのように変化するのでしょうか。主要メーカーは、スマートウォッチの強みである健康管理機能を強化し、高齢者層や法人市場(従業員の健康管理など)の開拓に向けて動き始めています。
このことから、同社では2024年度通期の販売台数は前年度より5.8%低い354万台と予測。一方で、2027年度には400万台、2028年度には422.2万台まで拡大すると予測しています。
メーカー別の台数シェアは「アップル」が独走するも、前年より低下
次に「2023年度通期 メーカー別スマートウォッチ販売台数・シェア」を見ていきましょう。メーカー別の台数シェアは、米アップルが1位で独走状態であることが明らかになりました。
しかし、前年度同期と比較するとシェアが下がっていることもわかっています。iPhoneユーザーによるApple Watchの購入が一巡したこと、1台目を購入したライトユーザーの買い替えが進んでいないことが背景だと予測されます。
ちなみに、2位以下は中国ファーウェイ、中国シャオミ、米ガーミン、米グーグルが続く結果となりました。
本調査の結果から、スマートウォッチの国内販売台数が前年より下がっていることが明らかに。ユーザーの健康意識が変化したことや端末価格が上昇したことが市場減速だと考えられます。しかし、各メーカーが健康管理機能の強化に向けて動き出していることは、スマートウォッチの市場拡大の鍵となるかもしれません。
出典元:【MM総研】
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