「マスクが購入できる」と新型コロナウイルスに便乗したSNS詐欺で国民生活センターが注意喚起!

国民生活センターでは、新型コロナウイルスに便乗した悪徳商法に注意喚起している。その手口は、SNSで「マスクが購入できる」などと書き込み、通販サイトを装ったフィッシング詐欺サイトへ誘導。クレカ情報などを盗み出すというもの。マスク不足に付け込んだ悪質な詐欺にダマされないように注意しよう!

「マスク」を餌に詐欺サイトに誘導する悪質な手口

 新型コロナウイルスの影響で、長い間マスクが買えない状態が続いているが、そんな人々の不安心理に付け込んだ悪質なSNS詐欺が発生しているという。
 独立行政法人 国民生活センターでは2020年4月13日に「新型コロナウイルスに便乗した悪質商法にご注意!(速報第6弾)」を公表。その中で“SNSの書き込みや広告で関心を惹き、不審な通販サイトへ誘導する手口に気をつけましょう”と注意喚起している。
 その内容は、新型コロナウイルスの感染拡大に関連した相談が全国の消費生活センターなどに多数寄せられている。なかでもマスクの品薄に便乗して「マスクが購入できる」あるいは「マスクが買えるサイトがある」というSNSの書き込みや広告で消費者の関心を惹き、クレカ情報などを盗む目的の通販サイトへ誘導する事例があったというものだ。もし、そのような不審なSNSを見ても、絶対にURLリンクをタップしないで無視するようにしよう。 

独立行政法人 国民生活センターでは「新型コロナウイルスに便乗した悪質商法にご注意!(速報第6弾)」として注意喚起を行っている。SNSなどで「マスクが買える」といった書き込みがあっても鵜呑みにせず、必ず疑ってみる癖を付けるようにしたい

少しでも不審に感じたら消費生活センターに相談を!

 独立行政法人 国民生活センターでは「消費者へのアドバイス」として、まず、インターネット通販を利用する際は、SNSの書き込みや広告の内容を鵜呑みにしないこと。必ずリンク先の通販サイトの住所、電話番号表示や注文手続きに不審な点はないか慎重に確認すること。とくに「SNSに表示される広告だから、リンク先も安心できる通販サイトだろう」といった思い込みをしないように気をつけることを推奨している。
 そのうえで、もし不審なWebサイトでクレカ情報を入力してしまった場合は、すぐにクレジットカード会社に連絡すること。また、少しでも不審に思った場合やトラブルに遭った場合は、最寄りの「消費生活センター」などに躊躇せずに相談してほしいと呼びかけている。そもそも、マスクの購入は信頼できる通販サイトで買うようにしたいものだ。

 

●消費者ホットライン:「188(いやや!)」番
※最寄りの市町村や都道府県の消費生活センターなどを案内する全国共通の3桁の電話番号

●独立行政法人 国民生活センター「新型コロナウイルスに便乗した悪質商法にご注意!(速報第6弾)」(公式)は→こちら

オトナライフ編集部
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