多くの人が利用する“クレジットカード”は、スマホアプリの「ウォレット」に登録しておくことで、カードを持ち歩かなくてもタッチ決済ができます。非常に便利な機能ですが、実際に利用している人はどれほどいるのでしょうか？ 7月19日に公開されたアンケート調査結果を紹介していきましょう。
クレカのタッチ決済登録者数は28.2％！
Apple PayやGoogle Payに連携しているのは、iPhoneメイン利用者が33.6％で、Androidメイン利用者が20.9％でした。iPhoneメイン利用者の方が連携率は高くなっています（「MMD研究所」調べ）
MMDLabo株式会社が運営するMMD研究所は、18歳～69歳の男女5,000名を対象に「クレジットカードとバーチャルカードに関する調査」を実施。その内、スマートフォンを所有している4,632名の人に「クレジットカードを連携してApple PayやGoogle Payを利用しているか」を尋ねました。
調査の結果、「連携している」との回答が28.2％で、「連携していないが、今後連携したい」との回答が10.7％。一方で「連携していないし、今後も連携したいと思わない」と答えた人は20.3％でした。
スマホとクレカの連携に関しては、後ろ向きな意見よりも前向きな意見の方が多かったものの、同質問では「連携できることを知らなかった」との回答が40.8％で最も高い割合に。連携する／しない以前に、大多数の人がそもそもの仕組みや、使い方がわからないようです。
なお、iPhoneメイン利用者とAndroidメイン利用者の回答を比較すると、iPhoneメイン利用者の方が連携している割合が多い結果となりました。
続いて、クレジットカードをApple PayやGoogle Payに連携している1,307人を対象に「Apple PayやGoogle Payに連携しているクレジットカードの枚数」を質問。最も多かったのは「1枚」の52.0％で、ついで「2～3枚（37.0％）」、「4～9枚（9.0％）」、「10枚以上（2.0％）」という結果に。連携しているカードの枚数が多くなるほど割合は下がっているため、大半は“多くのカードを連携させる必要性”を感じていないのかもしれません。
では、一体なぜ、クレジットカードをApple PayやGoogle Payに連携しているのか、理由も気になるところ。そこで連携している人たちに理由を尋ねると、「お会計がスムーズだから」が60.1％で1位にランクイン。他にも、「クレジットカードのポイントも継続してためられるから（44.9％）」「財布やカードケースを持ち歩かなくて済むから（39.9％）」「お金の管理がしやすいから（29.5％）」などの回答が高い割合を占めました。
回答からも“クレカとスマホの連携”はさまざまなメリットがあることがわかりますが、やはり1番は、暗証番号の入力やサインなどが発生しない“ストレスフリーな会計”が大きなポイントになっているようです。
バーチャルカードの利用経験者はわずか1割…
同調査では、「バーチャルカード」に関しても質問。バーチャルカードとは「物理的なカードを持つことなくカード決済が行えるサービスのこと」（※株式会社クレディセゾンより引用）であり、インターネットでの決済時に活用できます。カードを紛失する恐れがない画期的なサービスですが、バーチャルカードを知っている人はどれほどいるのでしょうか？
さっそく、結果を見てみると「知っている」と答えた人は全体の35.4％で、「知らなかった」と答えた人は64.6％でした。年代別で比較したところ、「知っている」と答えた割合は20代が44.3％で最も多かったものの、10代～60代のすべての世代において「知らなかった」という人の割合が過半数を占める結果に。認知率はまだそこまで高くないようです。
また「バーチャルカードの利用経験」に関しては、認知率よりもさらに割合が下回っていました。実際に「現在利用している」と答えた人は、全体のわずか7.9％。「過去利用したことがある（4.0％）」という回答とあわせても、利用経験者の割合は11.9％にとどまっています。
多くの人がバーチャルカードの利用経験がないことが判明しましたが、どのくらいの人たちが“今後利用したい”と思っているのでしょうか。そこで同調査では、バーチャルカードを現在利用していない4,603人に、「バーチャルカードの利用意向」を聞いたところ、全体で最も多かった回答は49.1％の「利用したいと思わない」でした。次に多かったのも「あまり利用したいと思わない（30.4％）」という回答だったため、79.5％の人がバーチャルカードに魅力を感じていないことがうかがえます。
クレジットカードとApple Pay、Google Payの連携率や、バーチャルカードの利用率はまだ少ない方ですが、今後、認知度がより高まっていくことで、実施する人も自然と増えてくるかもしれません。
出典元:【MMD研究所/MMDLabo株式会社】
引用元:【株式会社クレディセゾン】
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