「生活においてキャッシュレス決済が定着したかどうかの意識に関する調査」の結果、どの世代でも女性の方が定着している割合が高かった。とくに30代と60代の女性が約8割と高く、シニア層でも男女とも約7割が定着していると答えている。また、約4割が感染症対策として「キャッシュレス決済」を利用している。
コロナ前と比較して、約7割もの人がキャッシュレス決済が生活で定着したと回答
コロナによって、定着が加速したと思われる「キャッシュレス決済」。NTTドコモ モバイル社会研究所が2023年2月に「生活においてキャッシュレス決済が定着したかどうかの意識に関する調査」を実施したところ、どの世代でも女性の方がキャッシュレス決済が生活で定着したと答えている。調査対象は全国の15歳から79歳の男女で、有効回答数は6151。
新型コロナウイルス感染拡大前と比較して、生活で定着したと思うことを聞くと、70.3％の人がキャッシュレス決済の活用が生活で定着したと答えている。筆者の感覚としては、キャッシュレス決済を使用している人の方が少ない気がしていたので、この数字は思っていたよりもだいぶ高い割合だ。スーパーのレジなど、キャッシュレス決済しかできないレジの方が進み、現金払いができるレジは列をなしている光景をよく目にする気がするのだが、場所や時間帯にもよるのかもしれない。
どの世代でも女性の方が「キャッシュレス決済」が定着 30代、60代では8割近く
次に多かった定着したことは、「ネットショッピングの活用」で64.2％。人との接触を避けられればと思ってはじめた人が、便利さに気づいてコロナが落ち着いた後も利用していることから、これだけの割合になっているのだろう。その他には、「デリバリーの活用」が31.8％、「病院のオンライン予約、オンライン診療」が28.8％、「テレワークの活用」が26.7％、「オンライン学習」が25.5％と同程度の割合の回答だった。
デリバリーはもっと定着しているかと思えば、そこまででもないようだ。家に持ってきてもらうより、仕事帰りにさっとお店に入って食事をするといった需要の方が高いのかもしれない。テレワークの活用の低さからも、出勤している割合の方が多いことがわかるので、デリバリーの必要性が低いのだろう。テレワークの定着割合も低いように感じる。
どの業界も人手不足と言われる昨今、求人を募る際にできるだけ魅力的な条件を提示しようと、給料を上げたりテレワークの利用割合の高さを掲げたりしているとテレビのニュースで見たが、実際には実現できている企業は少数なのかもしれない。
興味深いことに、どの世代でも女性の方が「キャッシュレス決済」が定着していると答えた割合が多く、30代と60代の女性では約77％もの人が定着したと回答している。ただ、シニア層でも男女とも約7割が定着していると答えており、幅広い世代で利用されていることがわかる。4割の人が感染症対策として利用していることもあり、今後も利便性だけでない理由で利用者が増えそうだ。
出典元:【モバイル社会研究所】