医療機関を受診した際、現金もしくはクレジットカード、バーコード決済など、どういう手段で支払っているだろうか？ MMD研究所が「医療機関のデジタル化」に関する調査を2023年11月1日から２日に実施したところ、医療機関での支払い方法は現金の人が圧倒的に多いことがわかった。しかし2021年の結果と比べて、QR/バーコード決済の割合が増加していることが判明。ここから調査結果を詳しくみていこう。
医療機関での支払いは現金払いが8割超え
QRコードで支払いをする人は2021年と比べて7.3%増加している（「MMD研究所」調べ）
「普段利用している医療機関への支払い方法（複数回答可）」の調査から「現金」で支払いをしている人が82.9%、ついで「クレジットカード/デビットカード」が38.5％、「QR/バーコード決済」は16.9%だった。注目すべきは、QR/バーコード決済が2021年より7.3%増加しているという点。その理由としては、ここ2年の間でPayPayなどの電子マネーが広く流通し、QRやバーコード決済で支払い可能な医療機関が増えたことが考えられる。
しかし、まだキャッシュレス決済を導入していない医療機関も意外と多く、現金払いの人は2021年と比較しても大幅な減少が見受けられない結果になった。
（「MMD研究所」調べ）
さらに「医療機関への支払い方法として利用したいもの（複数回答可）」の調査では、「現金」が54.7%、ついで「クレジットカード/デビットカード」が49.0%、「QR/バーコード決済」が32.9%という結果に。キャッシュレスでの支払いを希望する人は一定数いることから、医療機関での対応が進めばキャッシュレス決済での支払いも増えていくと予想できる。
マイナンバーカードの保険証利用は約12％増加
マイナンバーカードの利用率は伸びているが…（「MMD研究所」調べ）
2022年1月より医療機関や薬局でマイナンバーカードの健康保険証利用が可能となったが、一体どのくらいの人が利用しているだろうか。「マイナンバーカードの保険証利用の認知・利用状況」の調査から、「現在保険証として利用している」と回答した人は17.1%で、2021年の5.4％から約12％も増加していることが判明。しかし「保険証利用できることを知っていて、今まで利用したことはないが利用したいと思う」と回答した人は25.2%で、2021年の35.1%から10%減少した結果になった。
これは、マイナンバーカードを保険証として利用できる医療機関が限られていることや、マイナンバーカードと保険証を一体化すると従来の保険証に戻すことができないというデメリットが大きな要因になっていると考えられる。しかし、マイナンバーカードと保険証を一体化することにより「初診の追加医療費が安くなる」「医療費控除の確定申告が自動で行われるため手間がなくなる」などのメリットもある。
メリット、デメリットを踏まえたうえで、かかりつけの医療機関や自分のライフスタイルに合う手段を選択したい。
出典元:【MMD研究所】
