ぼちぼちマンションを買いたいと考えている人にこっそりお得な情報をお伝えしよう。実は「中古マンションを選ぶだけで消費税8％が不要になる」のだ。ここでは、お得な中古マンションの買い方を解説しよう。
個人売買なら消費税8％はかからない！
マンションを購入するときは、何となく「新築で！」と考えがちだが、ローン金額を見るととても無理……と考えていないだろうか。だが、そんなことでマイホームを諦めてはいけない！ 中古マンションなら、なんと消費税8％が不要になるのだ。
新築マンションは基本的に企業が販売するために消費税がかかる。だが、中古マンションの売主の多くは個人なので、この場合は個人売買となり消費税がかからないのだ。つまり、中古マンションを選択するだけで8％も得することになる。たとえば、3,000万円の物件なら、なんと240万円も安くなるのである。
でも、「直接個人同士でマンションを売買することなんてないんじゃ？」と思う人もいるだろう。実は、中古マンションの売買のほとんどは、売主（個人）が仲介業者を通して宣伝＆販売するため、三井のリハウス、住友不動産販売、東急リバブルなどで購入しても、実際の契約は個人同士で交わすことになるのだ。仲介業者は仲介手数料を取るだけで売主ではない。ちなみに、購入時の仲介手数料には消費税がかかる。
とはいえ、最近は中古マンションを業者が買い取ってリフォームして販売するケースもある。この場合は売主が会社となるため、中古マンションでも消費税がかかるので注意しよう。
新築にはない中古マンションのメリットはあるの？
中古マンションには消費税8％が不要になる以外のメリットも多い。まず、中古マンションなら新築マンションよりもかなり割安だ。築年数が古ければ半額程度で購入できる場合も多い。次に、新築マンションとの価格差で、自分好みにリフォームできるのもメリット。最新設備にすれば快適に過ごせるだろう。ちなみに、価格がさほど安くなくても、都会では中古マンションの方が駅近くの立地がよい物件を選べる場合が多いのもメリットのひとつだろう。
また、都心の一等地でない限り、マンションは年々値下がりするのが普通だが、築20年を超えるとそれ以上はマンションの値段は下がらない傾向にある。したがって築15～20年目の中古マンションが狙い目になる。ただし、住宅ローン控除が適用できるのは、マンションの場合築25年以内なので要注意。
なお、1982年以前の旧耐震基準のマンションはかなり安いが、しっかり耐震補強されていない限りは避けた方が無難。今後予想される巨大地震で倒壊する危険があるし、購入後に耐震工事となると余計な出費がかかる場合がある。