Apple社が2023年6月5日に初のWWDC23で発表した同社初のヘッドセット「Apple Vision Pro」。発表以来、技術も価格も画期的だと世間を騒がせている。さらに、名称にも注目が集まることになってしまった。Vision Proの名称が中国の通信大手、Huaweiによりすでに商標登録されていたのだ。Appleは中国での製品名の変更を余儀なくされる可能性が出てきた。
Huaweiの商標登録は2019年5月、Appleよりも4年も早かったことが明らかに
テック系情報サイトGizmochinaによると、Huaweiが「Vision Pro」を現地で商標登録したのは2019年5月16日。商標権の存続期間は2021年11月28日から2031年11月27日で、Vision Proと同じジャンルである「液晶テレビ、ヘッドマウント・VR機器、無線機器などの製品およびサービス」に対して使用が認められている。
商標登録はいわば「早い者勝ち」。申請が通れば名称を独占的に使用でき、他社がその名称を使いたい場合はロイヤリティを請求できる。今回のVision ProをめぐるHuaweiの件は当てはまらないが、中国・台湾では日本の地名や地域ブランドなどが第三者によって商標が登録出願される事例が相次いでいる。特許庁が注意を呼びかける事態もおきているのだ。
それぐらい商標登録を先越されるのは企業にとっては痛手であり、Appleは中国でVision Proの製品名への対策を取らなければならないのは確実だ。今のところ現実的な選択肢をしては、中国市場でのみ製品名を変える、Huaweiにロイヤリティを支払うなどの交渉を行ってVision Proとして発売する、中国では販売しない、の3つがあるだろう。
Appleの商標登録をめぐる「かぶり」は日本でもあった
Appleが他の企業に登録商標の先を越されるのは、今回だけではない。「Apple TV」は、発表当初の名称は「iTV」だったが、イギリスの大手放送局「ITV」から強い抵抗を受け、「Apple TV」と名称変更して発売することになった。
日本では「アイホン」という名称が、大手インターホンメーカー・アイホン株式会社が1955年に国内で商標登録を済ませている。両社の話し合いのもと「iPhone」の日本語名を「アイフォーン」とし、アイホン株式会社がAppleからロイヤリティを受取、使用許諾を与えているとみられる。
Appleが新たな商標「Apple Reality」をヨーロッパやオーストラリア、ニュージーランドで申請していることが報じられている。世界的に製品名を変更する可能性もあるのだろうか。それとも、すでに開発されているというVision Proの廉価版の製品名としてApple Realityが使用されるのだろうか。”Pro”の名称はAppleでは、ハイエンドモデルにのみつけられる称号。廉価版にはProがつかず、違う製品名になってもおかしくはないだろう。
どのような製品名になっても製品のスペックは変わらない！
今回は登録商標について注目したが、どのような製品名になっても製品のスペックが変わるわけではない。仮想空間に没入するVRヘッドセットとは一線を画す「空間コンピューター」とも称される革新的なヘッドセットの発売が待ち遠しい。
引用元:【Apple】
引用元:【Gizmochina】
※サムネイル画像は（Image:「Apple」公式サイトより引用）