大手企業も積極的に活用し、PR活動に役立てている大手動画配信サイト「YouTube」。今回は10代～50代のYouTube視聴者の男女約300人を対象に行った、YouTubeの企業アカウントに関する調査の結果から、視聴者が企業アカウントに対してどんな印象を抱いているのか、また「どんな動画を見たい」と考えているのかをひもといていく。
YouTubeで企業のアカウントを登録している人の割合が判明
世代によって大きな偏りがあることがわかる（「株式会社Utakata」調べ）
ショート動画SNSの運用やインフルエンサーキャスティングを行う株式会社Utakataは2024年4月15日から29日までの間に、インターネットで10代～50代の男女283人に対して「YouTubeの企業アカウント」に関する調査を実施。その結果、YouTubeで企業の公式アカウントをチャンネル登録していると回答した人は57.2%と、約6割の人が企業からの情報発信に関心を寄せていることがわかった。
（「株式会社Utakata」調べ）
また、調査では企業アカウントのチャンネルを登録している目的についても質問。「その企業の商品・サービスが好き」が106票、「投稿が面白い」が70票、「好きな芸能人やインフルエンサーがキャスティングされている」が41票、「割引やキャンペーンなど発信情報が有益」が20票という回答に。企業活動そのものや、投稿されたコンテンツ自体に親しみを抱いている人が多い印象だ。
企業担当者必見！どんな情報が求められている？
より好意的に見てもらうために…どんなことをすべき？（「株式会社Utakata」調べ）
企業チャンネルの動画は広告であるにも関わらず、視聴者から好意的に受け止められていることがわかった。そこで、「YouTubeで企業の公式アカウントが発信してほしい情報・動画を教えてください」と質問すると「商品やサービスの魅力が伝わる動画」が127票、「新商品発売・新サービス開始の情報」が122票となり、割引やキャンペーン情報などいわゆる“おトク”な情報を上回る結果に。チャンネル登録をしている人たちの中には、ただ動画を楽しむだけではなく企業のファンになっている人も多そうだ。
「YouTubeを有効活用しているイメージがある企業アカウントを教えてください」と聞くと、さまざまな企業の名前が挙がる結果に。なかでも多くの支持を集めたのは「Nintendo」と「マクドナルド」だった。Nintendo公式チャンネルはチャンネル登録者数約300万人をかかえる人気チャンネルで、同社が報道各社を通さずにユーザーに直接最新情報を届ける動画番組「Nintendo Direct」が話題を集める。2024年6月18日に配信した同番組では、最大同時接続数が200万人を超え、これまでの日本記録を塗り替える数値に。
企業チャンネルの担当者で「何を投稿すべきかわからない」という悩みをかかえていれば、人気チャンネルの動画を分析してみてもいいかもしれない。
出典元:【Utakata】
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