2020年の中で急速に普及したもののひとつに「Web会議」がある。中でもWeb会議サービスのひとつ「Zoom」はその手軽さからビジネス・プライベートの区別なく世間に受け入れられるように。仲間内でビデオ通話をしながら酒を飲む飲み会の総称が「Zoom飲み」と称されるようになるなど、その存在感は急上昇した。さらに11月の決算発表では、大幅な売上高・純利益のアップも発表。世間への浸透が利益につながったことを明らかにした。
今回は、2021年以降もZoomがさらに身近になってきそうな理由をお伝えして、「一過性のものだろう」と静観しているサラリーマンへの警鐘としたい。
売上高およそ5倍！大きく飛躍したZoom
一気に時代の寵児となったWeb会議サービス・Zoom
コロナ禍で世界は大きく変化した。不要不急の外出の自粛を求められたり、外出から戻ってきたら誰もが熱心に手洗いとうがいに励んだりするようになった。その影響はビジネスシーンでも同様で、社内では花粉の時期でもないのに常時マスクを着用し、これまで客先に出向いて行っていた打ち合せもWeb会議へと移り変わった。
そんなWeb会議のツールとして世間に広く知られるようになったのがZoomだ。Web会議サービスには他にもGoogleが提供する「Google Meet」やMicrosoftの「Microsoft Teams」なども存在するが、世界的な企業として知られている2社と比べると知名度の向上という点ではZoomが一番の躍進を遂げたと言っていいだろう。
そんなZoomが11月30日に発表した2020年の8～10月期決算では、売上高が前年同期比で4.7倍。純利益は実に90倍に膨れ上がったことを明かした。さらに以降の決算見通しも上方修正し、「市場での地位を強化できる」と自信をのぞかせている点からしても、今後さらなる利用の拡大、サービスの質向上を図っていくことが予想される。
Web会議ならお互いがオフィスにいながらも顔を見ての打ち合せが可能だ
この発表の前にも、「Zoom映え」が「新語・流行語大賞」にノミネートされたり、「Yahoo!検索大賞2020」の「流行語部門」で「Zoom」が部門賞を獲得したりと、世間からは大きく注目されていた。その流れもあったからか、国もついに国会議員と各省庁のやり取りでZoomの利用を解禁している。まさに官民一体となってのデジタル改革を、Zoomが後押ししている状態だ。
Web会議は、利用するサラリーマンの視点からしても、打ち合せなどで相手先に伺う移動が不要になるという大きなメリットがある。移動にかかる時間の人件費や移動時の交通費を考えると、会社としてもZoomを利用する価値が出てくるのは間違いないはずだ。
「どうせコロナが収まるまでのつなぎの技術でしょ」と軽視していたサラリーマンがいたとしたら、そろそろ考えを改めるべき頃合いかもしれない。本人にも会社にもメリットを生む技術であれば、アフターコロナの世の中でも重宝されることは十分にあり得る話だろう。そろそろ招待されるだけでなく、自分でもZoomのアカウントを作って本格的に使いこなす練習をしてみてはいかがだろうか。
参照元：ビデオ会議ズーム売上高4.7倍 在宅勤務などで利用拡大続く【livedoor NEWS】