「自宅にテレビを置いていない」「自宅のテレビをチューナーレステレビに買い替えた」という方もいらっしゃるでしょう。また、消費者が接するメディアの中心が「テレビ」から「インターネット」へシフトしていると感じている方も少なくないかもしれません。
とはいえ、テレビ離れが全国的に「多数派」なのかどうかは、断言しづらい部分もあります。そこで今回は、「テレビ離れが本当に進んでいるのか」を、テレビの所有率や広告費の動向から検証していきます。
男性若年層の単身層のテレビ所有率は「6割」
まず「テレビ所有率」に関しては「男性若年層での低下」が著しいです。
（画像は「photoAC」より引用）
民放連研究所が2023年3月に実施した調査によると、男性若年層（10代、20代、30代）の単身世帯では、テレビの所有率はどの年代も60％程度です。これは、2人以上の世帯や他の年齢層と比較して明らかに低い数字です。
つまり少なくとも民放連研究所の調査に基づく限り、テレビ離れは「単身層の男性」で急速に進んでいると言えそうです。ちなみに女性の単身者のテレビ所有率は70～80％程度であり、男性単身者ほどには急速なテレビ離れは進んでいません。
なお同調査ではAmazonプライム・ビデオ、Netflix、ディズニープラス（Disney+）の契約率が上がっていることも判明しており、単身層の男性の視聴は一定数、こうしたストリーミングサービスに流れている可能性があります。
10代・20代のネット利用時間は「テレビ視聴時間」と2019年時点で逆転済み
なお10代・20代における「テレビ視聴時間」は、すでに「ネット利用時間」と逆転しており、顕著に下降傾向にあることが令和元年の情報通信白書（総務省作成）で指摘されています。
テレビ視聴時間推移（画像は「総務省」公式サイトより）
総務省が令和元年に発表した「情報通信白書」によると、10代と20代のテレビ視聴時間は2000年と比べて2015年は右肩下がりに推移。10代・20代ともに1日あたりの視聴時間は120分を切っており、特に10代では60分強程度です。
ちなみに同調査で50代が180分以上、60代が240分以上視聴しており、なおかつグラフは2000年以来横ばいに近しいです。つまり「視聴時間が長く、なおかつテレビ離れも進んでいない」と言えます。
なお同調査のインターネット利用時間推移を見てみると、全体的に上昇傾向にあります。特に20代を見てみると2000年は1日30分以下だったにも関わらず、2015年には1日150分程度まで増加。つまり、若者層ではテレビとインターネットの利用時間の長さはすでに逆転していると言えます。
2021年にインターネット広告費はマスコミ4媒体を逆転済み
若者の視聴動向の変化などに伴い、企業が出稿する「広告」の動向も変化が強まっています。たとえば2021年には、インターネット広告費がテレビ、新聞、雑誌、ラジオを合わせたマスコミ4媒体の広告費を上回りました（電通調査・2021年時点）。
2021年のインターネット広告費は、インターネット広告費が2兆7,052億円（前年比21.4%増）。テレビを含むマスコミ4媒体の広告費が2兆4,538億円（前年比8.9%増）。インターネット広告費がマスコミ4媒体を大きく上回る傾向は、2021年以降、加速度的に強まっています。
2023年時点ではインターネット広告費は3兆3330億円と過去最高を記録し、日本の総国費の45.5%を占める規模まで拡大。一方でマスコミ4媒体の広告費は2兆3161億円に留まっており、先のご紹介した2021年時点のデータと比較して微減傾向が続いています。
アメリカではテレビ視聴時間における「テレビの割合」が50%を下回る
もっとも、ここまでのデータだけでは「テレビを見ずに、スマホを見るようになった人が多い」ので「それに合わせて企業もネットに広告を出すようになった」程度のことしか言えないかもしれません。では「テレビ視聴時間」だけに計測対象を絞った場合、テレビはなお見られていると言えるのでしょうか？
実は一見、テレビを見ているように見える時間でも「実際にはNetflixを見ている」という傾向は強まってはいないのでしょうか。この点については、アメリカのテレビ視聴行動に関する調査データが興味深い結果を示しています。
（画像は「PR Newswire」より引用）
米メディア測定会社ニールセンが2023年8月に発表したテレビ経由のストリーミング視聴時間に関する調査によると、アメリカでは「ABCやCBSなどテレビ局」や「ケーブルテレビ」が視聴時間を占有する割合が50％を下回ったとのこと。
一方、ストリーミングサービスの占有率は38.7％まで上昇し、過去最高を記録しています。特に、YouTubeとNetflixの人気が高く、両者で総視聴時間の約18％です。
つまり、少なくともアメリカでは「テレビを見る習慣がある人たち」であっても「テレビ局の番組を見るとは限らない」と言えるでしょう。従来型の「テレビ放送」から「インターネットを介した動画配信サービス」への移行が海外でも潮流となりつつあり、その傾向が顕著に数値に現れ始めているようです。
テレビ離れは視聴時間減少に留まらない「メディア消費の変化」
総じて「若年層の単身の男性」を中心に急速にテレビ離れは進んでいると言えるでしょう。海外にも目を向けるとアメリカでは「テレビを視聴している時間」のみで集計しても、ABCやCBSなどのテレビ局とケーブルテレビを合わせた視聴割合が50%を下回っています。
テレビ離れは「テレビではなくスマホを見るようになった」に留まらないメディア消費の変化と言えるかもしれません。国内でスマートテレビやチューナーレステレビがさらに普及した場合、アメリカのように日本でも「テレビ視聴している時間の内訳」だけで見ても、地上波やNHKが占める割合が激減していく未来がそう遠くないのかもしれません。
参考元:【民放online】
