企業のYouTubeを登録している? 視聴する理由2位は情報が役立つ、1位は?【AtoOne調べ】

近年、多くの企業がYouTubeチャンネルを創設し、商品・サービスのPR動画や独自のコンテンツを投稿している。視聴回数や登録者数が増えればそれだけ宣伝効果は高くなるが、なかなか動画の人気が出ず、伸び悩んでいる企業も多いだろう。そこで今回は企業YouTubeチャンネルに対する視聴者の率直な意見を紹介。自社でYouTubeの投稿を検討している方は、ぜひ参考にしてほしい。

商品やサービスについての情報をユニークに伝える動画が好評

株式会社AtoOneが運営するYouTube・TikTokの運用サービス「Mチーム」は、企業YouTubeチャンネルの視聴者に対する実態調査を実施した。企業のYouTubeチャンネルを1個以上チャンネル登録しており、週に3回以上視聴している20〜40代の男女111名を対象としている。

企業のYouTubeチャンネルの中で、どのようなジャンルの動画を視聴することが多い?

コラボやオリジナル配信などはYouTubeだからこそのコンテンツだといえるだろう(「株式会社AtoOne」調べ)

その調査によると、最も視聴されている企業YouTubeチャンネルのジャンルは、「商品やサービス関連のお役立ち情報」で、過半数の人が視聴していた。ほかにも「商品説明」や「PR動画・CM」が上位に入っており、やはり視聴者は企業が展開しているモノやサービスについての情報を知りたいようだ。これらはYouTubeでなくとも入手できそうな情報であるが、詳細まで説明でき、ユーザーがイメージしやすいことが、長尺の動画を使う利点となっているようだ。

チャンネル登録したくなる、企業のYouTubeチャンネルの要素・特徴を教えてください

「ユニークな企画を多くやっている」チャンネルがとくに好評のようだ(「株式会社AtoOne」調べ)

商品やサービスの情報についての動画でも、その発信の仕方はさまざまだが、どのような動画であればユーザーの興味を惹くのだろうか。「チャンネル登録したくなる企業YouTubeチャンネルの特徴」を聞いたところ、「ユニークな企画を多くやっている」チャンネルがとくに好評なことがわかった。やはり、コンテンツとしてのおもしろさや、ほかのチャンネルにはない独自性が、視聴者を増やすための重要なカギになるのだろう。

「出演者に愛着を感じる」という声も3割ほどあり、スタッフの愛嬌やキャラクターも動画の好印象に結びついているのかもしれない。

企業の動画に必要なものは「わかりやすさ」と「おもしろさ」?

企業のYouTubeチャンネルの動画について、どのような印象を持っていますか?

企業チャンネルにネガティブな印象を持つと回答している人が、登録しているチャンネルが気になるところ(「株式会社AtoOne」調べ)

ここまで企業YouTubeチャンネルのなかで好評な要素を紹介してきたが、そもそも、企業YouTubeチャンネル自体に対してどのような印象を持っているのだろうか。それについての調査では、7割以上が「ポジティブな印象」を持っていると回答した。今回のアンケート対象が企業YouTubeチャンネルの視聴者であるためよい意見が多いのは当然だといえる。そのため、注目したいのは、ネガティブな印象を持つ人が少なからずいることだろう。

企業のYouTubeチャンネルについてポジティブな印象を持っている理由を教えてください

「役立つ情報が多いから」「わかりやすいから」という意見がそれぞれ5割以上だった(「株式会社AtoOne」調べ)

まずは、ポジティブな印象を持っている人にその理由を尋ねると、「役立つ情報が多いから」「わかりやすいから」という意見がそれぞれ5割以上の票を獲得した。Webサイトや雑誌などよりも具体的かつ魅力的に伝えられることができ、ユーザーも理解しやすいからであろう。

企業のYouTubeチャンネルについて、ネガティブな印象を持っている理由は?

(「株式会社AtoOne」調べ)

一方、ネガティブな印象を持つ人の理由として「わかりにくい」という声が多く挙げられた。基本的には、動画化するほうが理解しやすくなるはずだが、ほかのものよりコンテンツが理解しにくいと企業イメージにも悪影響を及ぼしてしまうので注意が必要。そのほか「堅いイメージがある」「飽きてしまう」「娯楽として見られない」など、動画コンテンツとしておもしろさに欠けると感じている人も一定数いる模様。必ずしも、おもしろさを追求する必要はないが、少なくとも商品のメインターゲットに退屈さを感じさせないような工夫が求められる。

世代を問わず、多様なユーザーが視聴するYouTube。気軽に見ることができるからこそ、紹介内容や構成、動画時間、出演者のキャラクターなどさまざまな点に注意する必要があるようだ。しかし、うまく視聴者の心を掴むことができれば、その効果は絶大なため、企業がYouTubeに挑戦する価値は大きいだろう。

出典元:【Mチーム

※サムネイル画像(Image:Prathankarnpap / Shutterstock.com)

オトナライフ編集部
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