【2023年6月最新】YouTube収益化の全て:仕組み・緩和後の条件・申請方法と広告以外の収益手段

YouTubeで収益化するには、従来は「チャンネル登録者数1000人以上」などの条件をクリアした上で申請する必要がありました。しかし2023年6月のアップデートで、アメリカ・イギリス・台湾など一部の国で大幅に収益化条件が緩和。今後、日本国内でも条件緩和が確実視されています。

また、広告収入だけではなく、他にもさまざまな収益化の方法があります。

この記事では、YouTubeで収益化するために知っておきたいことをまとめてご紹介します。

【目次】

収益化に適した動画コンテンツとは?
YouTubeを収益化するための基本条件とは?
YouTube広告収入の仕組みと広告の種類
YouTubeの広告収入の目安は?
再生数が同じでも広告収益に差が出るケースがあるのはなぜ?
広告以外で収益を得るためのその他の多様な手段
YouTube収益化のための基本設定手順
まとめ

収益化に適した動画コンテンツとは?

YouTubeの広告の仕組みは、視聴者が動画視聴時に広告を視聴し、その再生回数に応じて企業からYouTubeに広告掲載料が支払われるというものです。YouTubeの手数料を差し引いた額がYouTuberの収益となります。

YouTubeに公開した動画コンテンツに広告を掲載することで、その広告掲載料を得る仕組みが基本となるため「広告掲載に適したコンテンツであること」が前提。広告主の目的を把握し、視聴者を理解した上で、価値のあるコンテンツを提供することが必要です

つまり「YouTubeで収益化に適した動画コンテンツ」とは、企業側の広告出稿意欲が高い分野に関する専門性や独自性が高いコンテンツのこと。基本的には以下のようなものです。

・製品レビュー
・ハウツーやチュートリアル
・DIY動画

また前提として公開動画の再生時間が一定以上であることも求められるため、「長尺」の動画も向きます。この点では「ゲーム実況」など動画時間が長く、視聴者の滞在時間そのものも長い動画も適しています。

YouTubeを収益化するための基本条件とは?

YouTubeは登録すればすぐに収益化できるわけではありません。一定の条件をクリアする必要があります。前述の通り、2023年6月から一部の国で収益化の条件が大幅に緩和されました。ただし日本国内では2023年6月14日現在、YouTubeパートナープログラムの条件に変更はありません。

従来のYouTubeパートナープログラムの資格要件と、今後、日本国内での展開が確実視される「緩和後の資格要件」をそれぞれ紹介します。

YouTubeを収益化するためには「YouTubeパートナープログラム」に参加する必要があり、そのためには要件として「1,000人のチャンネル登録者数」及び「直近12カ月の公開動画の再生時間が4,000時間以上」か「直近90日間のショート動画の視聴回数が1,000万回以上」が求められます

上の条件に加えてYouTubeの収益化ポリシーを満たす必要があるため、YouTubeの「広告収益」による収益化のハードルは意外と高めと言えるのではないでしょうか。

公開動画の再生時間が直近12カ月で4,000時間以上であること

直近12カ月の総再生時間が4,000時間以上であることが求められます。短い尺の動画を中心にアップロードするとこの条件のクリアが遠のくため、たとえば「2時間の動画を2,000回再生してもらう」方が現実的でしょう。

また、YouTubeは長い動画ほど広告が挿入しやすく、単価も伸びやすい傾向にあります。よって収益化した後の広告収入も伸びやすいです。VTuberなどライバーが長尺のライブ配信及びそのアーカイブの公開に積極的な理由はこの点にあります

ショート動画の再生回数が直近90日間で1,000万回以上であること

ショート動画を中心に投稿している場合は、直近90日間で1,000万回以上再生されていることが条件となります。

MMD研究所が2023年3月17日~20日の期間で行った調査によると、ショート動画を視聴できる主なサービスの利用状況では「YouTubeショート」が人気No.1。次点はInstagramリール、3位はTikTok。YouTubeショートは一層の人気拡大が期待されるでしょう

ショート動画人気サービスTOP3については、以下の記事でも紹介しています。

チャンネル登録者数が1,000人以上であること

もっとも有名な収益化の条件は「登録者数が1,000人以上」ではないでしょうか。先述した再生時間・再生回数に関する条件と登録者数の要件をセットでクリアするのはやはり簡単ではないため、できるだけ登録者数が多いYouTuberとのコラボに早期から取り組むといった工夫は必要です。

18歳以上であること

YouTubeの収益化にはGoogle AdSenseに申請し、承認される必要がありますが、Google AdSenseに登録できるのは18歳以上。必然的に18歳未満は収益化の対象外となります。

収益化ポリシーに準拠する

YouTubeを収益化するためには、収益化ポリシーに準拠することが必要です。 収益化ポリシーとは、YouTubeが定める広告掲載に適したコンテンツの基準やガイドラインのこと。違反すると収益化が停止されたり、チャンネルが削除されたりします。

広告収益の受け取りが8,000円以上であること

収益額が8,000円未満の場合は振込が行われません。支払いは保留となり、8,000円を超えた段階で支払いが行われます。

【アメリカなど一部の国】YouTubeを収益化するための基本条件:2023年6月より大幅緩和

前述の通り、2023年6月13日(現地時間)にYouTubeはパートナープログラムの参加要件の大幅緩和を発表しています。具体的にはパートナープログラムへの「早期アクセス権」が設けられた形で、チャンネルメンバーシップやスパチャなどの機能を従来より少ないチャンネル登録者数でも早く利用可能になります。なお、広告収益の分配は「早期アクセス」では受けられません。実質的に「メンバーシップ、スパチャ向け」の緩和と言えるでしょう

具体的な早期アクセス版のYouTubeパートナープログラムの資格要件は以下の通りです。先に解説した従来通りの要件より、大幅に緩和されています。

・チャンネル登録者数:500人以上
・直近90日間の公開動画数:3本以上のアップロード
・直近12カ月分の公開動画の総再生時間:3000時間以上
・直近90日間の公開ショート動画の視聴回数:300万回以上

参考元:YouTube

YouTube広告収入の仕組みと広告の種類

YouTubeで収益化するためには、Google AdSenseに登録し、自分の動画に広告を表示させる必要があります。広告は、動画の再生前や途中、関連動画や検索結果などに表示され、視聴者がクリックしたり再生したりすることで収益が発生します。

動画内ではバンパー広告とインストリーム広告という2種類の広告が表示されています。

バンパー広告とインストリーム広告

バンパー広告とインストリーム広告は、どちらも動画の枠内に表示される動画広告ですが、その特徴やメリットは異なります。

バンパー広告は、6秒間という短い尺でスキップ不可。表示回数ごとに料金が発生します。インストリーム広告は、15秒から30秒程度の尺でスキップ可能なものと不可能なものがあり、スキップ可能なものは広告開始から5秒後にスキップできます

「スキップ出来ない30秒広告」も復活へ

YouTubeでは、2023年後半から、スキップできない30秒広告を導入する予定。この広告は、コネクテッドテレビ(インターネットに接続されたテレビ)で再生される予約型広告「YouTube Select」に限定されます。

なお、詳しくは以下の記事で解説しているので参考にしてください。

YouTubeの広告収入の目安は?

「YouTubeの広告収入の目安」と一言に言っても、ジャンルによって単価は大きく異なります。

たとえばYouTuberのシバターさんは2022年の5月、トーク中心の自身のメインチャンネルの収益が104万円、パチンコ・パチスロ系のサブチャンネルの収益が34万だったことを動画で説明しています。

この情報を元にシバターさんの22年5月の1再生あたりの単価を割り出したところ、メインチャンネルは0.31円、サブチャンネルは0.5円だったことが分かりました。つまり、収益の低いチャンネルの方が単価が高くなっています

とはいえシバターさんは著名な配信者の一人でもあり、一般の人にとっては収益は参考になりにくい面もあるでしょう。

もう少しチャンネル登録者数が少ない場合の、収益目安もご紹介します。

登録者数1万人の場合

たとえば登録者数1万人のYouTubeチャンネルで、いわゆるYouTuberらしい「旬のネタ」を紹介するチャンネルと、店舗などの公式チャンネルがあったとします。

「旬ネタ」を紹介するチャンネルの場合、広告単価は最大で0.3円ほど。動画がバズって100万回再生も狙える規模ですが、継続して100万回再生の動画を出し続けるのは難しいでしょう。一方、公式チャンネルは専門性が高く、単価は0.5円ほどですが、再生回数を稼ぐのは難しいジャンルといえます

YouTubeの登録者数「1万人」「5万人」の収益目安については以下の記事で詳しく解説しています。

登録者数10万人(銀の盾)の場合

登録者数10万人、いわゆる銀の盾をもらえる規模のチャンネルの場合について、「Webデザイン関連のチャンネル」と「税金関連のチャンネル」を例に収益目安を解説します。

どちらも専門性が高いため、広告単価は0.3円以上が目安といえるでしょう。しかし、YouTuber系のチャンネルと異なり、登録者数の増加ペースはやや遅いのが特徴。収益は月に6万~10万円ほどは得られるでしょう

登録者数「10万人(銀の盾)」の収益目安については以下の記事で解説しています。

再生数が同じでも広告収益に差が出るケースがあるのはなぜ?

先述してきた通り、同じ再生回数でも広告収益に差があるのは単価が異なるためです。

ジャンルで単価が変わる理由は、動画の内容によって視聴者の属性や関心度が変わり、それに応じて表示される広告も変わるため。さらに言えば、同じジャンルでも、広告の差し込み方や動画の長さによって単価が変わることもあります

広告以外で収益を得るためのその他の多様な手段

YouTubeでの収益化は広告だけではありません。PR案件、ライブ配信、メンバーシップ、商品販売、クラウドファンディングなどもマネタイズ手法の1つです。

 PR案件

PR案件は、特定の製品やサービスのプロモーションで収益化する手法。報酬は「チャンネルの平均再生回数×2円から10円前後」が相場で、数万円~数十万円前後が目安。固定報酬+成果報酬型の組み合わせでの案件も増えてきており、視聴回数や視聴者のエンゲージメントによって報酬は変動しやすいという特徴があります。

ライブ配信の「スパチャ」による収益化

ライブ配信のスーパーチャット、いわゆる「スパチャ」による収益化も可能です。

スパチャとは、YouTubeライブにおける「投げ銭機能」で、金額は100円から最大5万円まで。配信の質や視聴者とのコミュニケーションが収益を大きく左右します

人気VTuberは月間のスパチャ金額が1000万円以上というケースもあり、特に「ライバー」にとっては広告と同等かそれ以上の重要な収益化手段へと発展しています。視聴者にとってもライブ配信中にライバーとダイレクトにコミュニケーションできる手段であり、貴重な機能でもあります。

以下の記事ではVTuberのスパチャ月間ランキングTOP10をご紹介しているのでぜひご覧ください。

メンバーシップの活用

「メンバーシップ」は分かりやすく言えばYouTube上のファンクラブ制度のようなもの。視聴者が特定のYouTubeチャンネルやクリエイターをサポートできる月額課金制のシステムです。

料金はチャンネルごとに異なり、プランが数種類用意されているチャンネルもあります。特典として、コメントやChatGPTに使えるカスタム絵文字や、限定ライブ配信などが行われることもあります

YouTubeメンバーシップの加入・解約方法については以下の記事で解説しています。

グッズや商品の販売

YouTubeの単価が年々下がっていることを受けてか、YouTubeで知名度を稼いだYouTuberがアパレルブランドを立ち上げたり、有料配信サービスを始めるケースはよく見られます。

【左】例えば人気YouTuberのヒカルさんは、自身のアパレルブランド「ReZARD」やコスメブランド「ReZARD beauty」を立ち上げたほか、エステサロンなども展開しています。【右】また、株式会社div代表取締役を務めていたYouTuberのマコなり社長さんは「Inside Stories」というファン向けのオンラインサロンを開設しています

YouTube収益化のための基本設定手順

YouTubeを収益化するための設定方法は以下の通りです。

まず、YouTube Studioにアクセスします。

【1】左のメニューの「収益化」をクリックします

【2】画面を下にスクロールし、参加方法の欄の下部、「これらの条件を満たした時点でメールでお知らせしますか?」の部分の「メールで通知」をクリックし、設定しておきましょう

参加条件クリア後は以下のステップで進めていきます。

・YouTube Studio左側のメニューで 「収益化」 をクリックします。
・「適用」を選択して利用を開始します。
・「開始」 をクリックし、基本規定を確認して 「同意」 をクリック。
・「開始」をクリックし、AdSense アカウントを設定、または既存の有効なアカウントにリンクします。

まとめ

今回はYouTubeの収益化の仕組み、申請条件や収入目安、広告以外の収益化手段について解説しました。収益化には一定の条件が設けられているため、条件をクリアし、収益化するハードルは高いと言えるでしょう。

広告の種類や、動画のジャンルによって広告収益の単価が変わるため、同じ再生回数でも広告収益には差があり、昨今は広告単価が下がってきているとも言われています。そのため、広告収入だけでなく、PR案件、ライブ配信、メンバーシップ、商品販売などの手段で収益化を図るYouTuberは今後も増えていくでしょう。

オトナライフ編集部
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