今、最先端のAI技術として世間の話題になっている「ChatGPT」。翻訳やプログラミング、日常会話から論文などの文章作成も可能だ。間違いなく2023年の流行語に入りそうな「GTP」だが、米OpneAIは現地時間4月24日、ChatGPTなどのOpenAIが製作したAIを利用する際のガイドラインを公開。今回は「便乗禁止」とも捉えられる、ブランドガイドラインの内容について詳しく解説しよう。
「〇〇GPT」という名称は禁止し「〇〇 powered by GPT-4」表記を
OK例とNG例が示されたOpenAIブランドガイドライン。ChatGPTを「搭載した」と「利用した」では所有権がずいぶんと違う印象だ。（画像はOpenAIブランドガイドラインより引用）
OpneAIが公開したガイドラインによると、OpenAIのAPIを利用したツールや製品について「〇〇GPT」や、「〇〇 with GPT4」という名称を禁止し、GPTの名称を製品名に入れるなら「〇〇 powered by GPT-4」（GPT-4を利用したプロダクトである）とするように示した。
”with”と”powered by”の微妙な違いは一見、難しく感じるが、withは「搭載」した、powered byは「利用した」という意味に使われる。OpneAIとしては自社のAIを、他社は「利用している」ことを明確にしてもらいたいという狙いだ。
また「GPT-3」「GPT-4」「ChatGPT」「DALL-E」などのモデルについても、システム開発に使用した際の正しいモデル名を表記するように呼びかけている。とくに間違えやすいのは、利用したのがGPT-3なのかGPT-4なのかと、ChatGPTにはスペースが入らないというところだろう。
公式パートナー以外の「提携」の文言もNG！ 各社の対応は？
禁止表現に「collaborated」「partnered」の単語が並び、公式パートナーと非パートナーとの線引きがなされた。（画像はOpenAIブランドガイドラインより引用）
さらに、OpenAIの公式パートナーではない場合、「協力した」「連携した」「提携した」などの表現をいかなる形でも使用をしないよう求めた。非パートナーの場合「〇〇は OpenAI で構築した」「〇〇は GPT-4 で開発された」という表現が望ましいとしている。
ただし、生成したコンテンツの出典について、記載はとくに不要だとしている。必要に応じて出典を記載する場合は「Written by ChatGPT」（ChatGPTによって書かれた）ではなく「Written with ChatGPT（ChatGPTを使って書いた）」などの文言を使用するように示した。
これらのブランドガイドラインによる「〇〇GPT」という名称は原則使用禁止になり、各社は対応に追われることになりそうだ。さっそく「（製品名） powered by GPT-4」に変更、「搭載」「連携」という文言を変更するなどの対応をし、プレスリリースを発表した企業もある。
今までOpneAIがブランドガイドラインを示していなかったことに驚いた人も、少なからずいるかもしれない。実は、オープンに誰もが使用できるツールにしていたからこそ、ここまで世界的な流行になった可能性もあるのだ。勝手な”便乗”や”提携”が増えてきたところで、ブランドガイドラインを明らかにし、帰属に関する表現を示す…これが今後の業界の流れとして、新しい技術を広める際のモデルケースとなるかもしれない。
引用元:【OpenAI】
※サムネイル画像は（Image:「OpenAI」公式サイトより引用）
